アドエージ誌が「エージェンシー・リポート201４」を発表した。広告やメディア、デジタル、マーケティングサービス、PRなど900社超の米エージェンシーを対象に独自集計した。13年、米広告会社の国内での売上総利益は前年比3.7%増の391億ドル。過去最高収益となったが、広告市場が回復基調に入った10年以降最も低い伸びにとどまった。

前年に続き売り上げをけん引したのはデジタル領域で、売上総利益に占める割合は12年の32.5％から35.3%に伸長、全体の3分の1を上回った。対照的にアナログ領域は顕著な縮小傾向が続いた。
専門領域別ではメディアエージェンシーがデジタル領域の好調を反映して売上総利益13.8％増。ダイレクトマーケティングが5.2％増。プロモーションエージェンシーはイベントマーケティングが活況を呈し4.0％増。PRエージェンシーは大型選挙不在の影響で2.4％増にとどまった。
デジタルテクノロジーを武器にした新興エージェンシーの躍進が目立つ一方で、メガエージェンシーの堅調ぶりも株価に反映された。ピュブリシスは2月、WPPは1月にそれぞれ株価で過去最高値を更新。インターパブリックは3月に02年以来、電通は13年12月に06年以来の高値をつけた。

今後の展望について、オムニコムのジョン・レンCEOは「14年は非常にいい形でスタートを切った」と語り、インターパブリックのマイケル・ロスCEOも「企業は広告投資を一層強化している」と期待をにじませる。ゼニスオプティメディアは米国における14年の広告支出を4.9％増の1673億ドルと、04年以来の伸びになることを予測。主要因はやはりインターネット領域だ。

世界の広告会社ランキングでは、電通が2位以下を大きく引き離し首位を堅持。売上総利益は為替の関係で2割近く目減りし22億ドル、14.0％減となった。2位はBBDO（15億ドル、1.7％増）、3位はマッキャン・エリクソン（14億ドル、1.1％増）だった。
世界の広告会社グループ・ランキングではWPPが首位で、売上総利益は4.8％増の173億ドル。2位がオムニコム（146億ドル、2.6％増）、3位がピュブリシス（92億ドル、8.7％増）、4位がインターパブリック（71億ドル、2.4％増）、5位が電通グループ（58億ドル、9.4％減）。13年の電通による英イージス買収の結果生まれた“ビッグファイブ”の構図が保たれ、上位５グループが６位以下を引き離している。

出典　Ad Age
Revenue, Staffing, Stocks and Digital Show Growth for Agencies in 2014 Report
http://bit.ly/1fnM8dP