スマートフォンなどを使って自身を撮影する行為、「セルフィー」がアジアで若年層を中心に飛躍的に浸透しており、広告主やブランドのマーケティング戦略にも影響を与えている、とキャンペーン・アジア・パシフィック誌が伝えている。消費者は自身の画像を写真共有アプリ「インスタグラム」などで積極的に公開し、私生活を入念にコントロールされたイメージで「ブランド化」しているという。

アジアで恐らく最もセルフィーが浸透しているフィリピンでは、日常生活を撮影するのではなく、撮影するために日常生活を演出していると思われる現象が起きている。例えば、朝食レストランチェーン「インターナショナル・ハウス・オブ・パンケークス」で「かわいいパンケーキと自分」のセルフィーが注目され、セルフィーのために同店に行くことがトレンドとなった。

香港ではマクドナルドやスターバックスといった飲食チェーンが、自社メニューを一緒に撮影したセルフィーを店頭で提示すると、商品引換券などがもらえるキャンペーンを展開し、人気を集めている。セルフィーがSNS上でシェアされ広まれば、広告費をかけることなく高い宣伝効果が得られるため、積極的にマーケティング活動に取り入れようとする企業は今後も増えることが見込まれる。

セルフィーによる広告効果を狙うためには、ターゲットに対して「セルフィーで仲間と共有したい」と思わせるような環境や商品、サービスの創出が鍵となる。一方的に商品を宣伝するのではなく、ターゲットがブランドを自分自身のストーリーとして語れるようなメッセージを伝えることが肝要だ。