コンテンツマーケティング研究の先駆的存在として知られる米コンテント・マーケティング・インスティチュート（CMI）はこのほど、BtoBおよびBtoC企業の活用実態調査を発表した。

■ BtoB企業の9割が活用

BtoBについては北米のBtoB企業約1800 社に実施。9割近くがコンテンツマーケティングを活用するなど、企業の間に広く浸透している実態が浮かび上がった。調査の中から特徴的な八つのポイントを紹介する。

1）86％がコンテンツマーケティングを活用し、38％が「効果がある」と評価。

「同マーケティングを活用している」と回答した企業は86％に上った。そのうち、「非常に効果がある」は8％、「効果がある」は30％だった。

2）47％が社内にコンテンツマーケティング専門のチームを設置。

「部署をまたがる連携組織としてある」が35％で、チームの形態として最多。

3）70％が昨年に比べて、コンテンツ制作量を増やしたと回答。

27％が、昨年に比べて、コンテンツの量を「相当増やしている」とし、43％が「増やしている」と回答した。

4）手法としてはソーシャルメディアでのコンテンツ掲出が92％と、最多。

ソーシャルメディア（ブログ以外）でのコンテンツに続いて、eニュースレター、自社ウェブサイトの記事、ブログ、イベントなどと続いた。昨年と比べて特に増えたのは「インフォグラフィックス」（51％→62％）。

5）「最も効果があった」のは、リアルイベント。

さまざまな手法の中で、「最も効果があった」と評価されたのは、ターゲットを対象としたイベント（69％）。続いて、ウェブセミナー、動画、ブログ、ケーススタディ、白書（調査）など。

6）コンテンツプラットフォームとしてもっとも多用されたのはリンクトイン。

コンテンツ流通のプラットフォームとして、最も人気があったのはリンクトイン（94％）。続いてツイッター（88％）、フェイスブック（84%）、ユーチューブ（72％）、グーグルプラス（64％）、SlideShare （41%）。

7）55％が、今後一年で、コンテンツマーケティング予算を増額。

9％が「相当額増やす」、46％が「増額する」、「同額」は32％、「減らす」はわずか2％。

8）コンテンツマーケティング戦略が明文化されているのはわずか35％。

「戦略を明文化している」と答えたのは35％で、48％は「戦略はあるが、明文化はしていない」と回答した。戦略が明文化された企業ほど、その効果が高いことも調査から明らかになった。

 

■ BtoCではモバイルに力点

同インスティチュートが同時期に実施した北米のBtoC企業307社を対象にした調査でも、77％がコンテンツマーケティングを採用し、59％が今後、予算を増額すると回答するなど、アメリカ企業の高い関心がうかがえた。調査結果はBtoB、BtoCでほぼ同様の傾向を示したが、具体的な手法やプラットフォームに違いも見られた。特徴的な傾向は以下の3つ。

1）「最も効果があった」手法は電子版ニュースレター。

66％が「電子版ニュースレター」が効果的だったと回答。「リアルイベント」「イラスト・写真」「ブログ以外のソーシャルメディア」「ブログ」と続いた。

2）コンテンツプラットフォームとしてはフェイスブックが94％と最も人気。

フェイスブックに続いては、ツイッター、ユーチューブ、リンクトイン、グーグルプラス、ピタレスト、インスタグラムだった。

3）今後はモバイル関連のコンテンツマーケティングに力点。

モバイル分野を強化したいと答えたBtoB関係者は58％だったのに対し、BtoCでは74％と、高い数字を示した。

同インスティチュートの創設者ジョー・ピュリッチ氏は、「多くのマーケティング関係者にとっては、コンテンツマーケティングは最も優先度が高く、もはやデファクトのスタンダード。効果を確かなものにするには、柱となる戦略を明文化し、その戦略に沿って一貫性ある展開をすることが重要」と解説している。また、同マーケティングを展開するにあたっては、「すべてのオーディエンスを対象にしようとするのではなく、ターゲットを絞り込んで、それに即したコンテンツを提供していくことが大切」とアドバイスをしている。

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インフォグラフィックス
文字の代わりに表やグラフ、イラストなどで情報を視覚的に見せていくもの。米国のコミュニケーション業界のトレンドとして注目されており、メディアの記事や広告、ソーシャルメディアなどで多用されるようになっている。
　

リンクトイン
世界最大級のビジネスユース特化型のSNS。利用者が自分の職務経験などのプロフィールなどを公開したり、企業が採用のツールとして利用したりする。
　

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