東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）は11月18、19の両日、都内で2020年東京大会の準備状況を確認する第2回「IOCプロジェクトレビュー」を開催した。IOCからは、第32回オリンピック競技大会（2020/東京）調整委員会のジョン･コーツ委員長や、オリンピック競技大会エグゼクティブディレクターのクリストフ･デュビ氏ら関係者が来日し、さまざまなテーマについて意見交換が行われた。また、会場計画の見直しで新施設の代わりに使用が検討されている、バスケットボールの「さいたまスーパーアリーナ」（さいたま市）とバドミントンの「武蔵野の森総合スポーツ施設」（調布市、仮称）の視察も実施された。

 

日程を終えた19日、港区の品川プリンスホテルで「記者ブリーフィング」が行われ、コーツ委員長は「6月に実施した第1回から大きな進捗が見られ、うれしく思っている。特に先日発表された、大会ビジョン骨子〈TOKYO 2020がめざすもの〉は、アスリートや若者を含む一般の人々も参加して作られたことを高く評価している」と語った。同組織委の森喜朗会長は「今回、会場計画の見直しや大会ビジョン、人材管理、コマーシャルなどについて報告･協議し、貴重なアドバイスをもらった。助言を踏まえ、大会開催基本計画の策定を進めたい」と話した。

 

コーツ委員長は会場計画の見直しについて、東京のセールスポイントだった“コンパクトな大会”との整合性に問題はないとの認識を示した。さらにバスケットボールの予選を例に、大阪など他都市での実施の可能性も示唆した。森会長は「コンパクトという基本理念は変えないが、アスリートにとってより良い施設があれば会場として検討する」と述べ、東北での予選開催が決まっているサッカーについて、大阪･吹田市に建設中の新スタジアムの活用も考慮していると明かした。その背景は、IOCが同月18日に発表した「オリンピックアジェンダ2020」の草案にありそうだ。アジェンダはオリンピックの将来に関するIOCの戦略的改革プランで、既存施設活用の促進や、他都市での競技開催の容認、ホスト組織委による新競技提案を可能とするなどの項目が挙がっている。草案は12月上旬に行われるIOC総会で最終決定し、2020年東京大会から適用される。

次回のプロジェクトレビューは来年2月に予定されている。