2020年までにICT環境の整備により未来の教育を実現を目指すプラットフォーム協議会
「ICT CONNECT 21~みらいのまなび共創会議~」発足

教育におけるICTの普及・促進に向け、技術などの標準策定を目指す協議会「ICT CONNECT21~みらいのまなび共創会議~」が2月2日、設立された。

発起人は教育関連企業6社(内田洋行、日本電信電話、KDDI、ベネッセホールディングス、ソフトバンク、学研ホールディングス)と、日本教育情報化振興会やeラーニング アワード フォーラム運営事務局など9団体。

教育に関わる団体や企業、有識者が広く集結し、省庁とも連携しながら、ICT学習・教育に関する技術・制度・運用の標準などを策定していく。標準化・オープンプラットフォーム化を通じ、教材コンテンツや教育ICTサービスなどの流通や利活用を促進することで、利用者とサービス提供者双方の利便性の向上を図る。誰もがいつでもどこでも多様な学習・教育サービスを享受できる環境の実現を目指し、社会の発展に貢献することを目的としている。

■概要

正式名称 :  ICT CONNECT 21

正式ロゴ

名称由来: 名称のCONNECTは、「Collaborative Open Network for New Educational Concepts with Technologies」の頭文字で構成されており、“テクノロジーにより、21世紀にふさわしい、新しい教育環境を共同で開発するプラットフォーム”という思いが込められている。

設立日     :   2015年2月2日(月)

HP     : http://ictconnect21.jp/

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