東京大会追加競技に26団体が応募

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は6月12日、東京・港区で第7回理事会を開催し、終了後に記者会見を行った。

森喜朗会長は競技会場の変更について、7、8の両日にスイスのローザンヌで行われたIOC理事会で、見直しを検討していた10競技のうち8競技について承認を得たと話した。また、注目の追加種目については、8日の締め切りまでに野球・ソフトボールや空手、スカッシュなど26の競技団体から応募があったと明かし、種目の決定に当たり、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長の「若者の気持ちを大切に」という考えを念頭に、さまざまな観点から検討したいと語った。

コスト削減を目的にした会場の見直しや、開催都市による追加種目の提案は、昨年IOCが打ち出した中・長期改革案「オリンピックアジェンダ2020」の趣旨に沿ったものだ。

武藤敏郎事務総長は、理事会での決議・報告事項について説明。今回承認された8競技会場の見直しで約700億円、2月のIOC理事会で認められたものをあわせると、約1700億円程度の削減が見込まれ、IOCから高い評価を得たと報告した。引き続き調整を進める競技会場は自転車競技とサッカー(会場の追加)の2種目となった。種目の追加については、6月22日に開催される検討会議で、次のステップであるヒアリング(8月上旬)に進む団体を発表し、IOCへの提出期限である9月30日に向け提案する種目を選定すると話した。

組織委サイト:https://tokyo2020.jp/jp/

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