電通、アジア22カ国・地域における、2018年・2020年・2022年・2024年の
オリンピック競技大会の放送権を取得

電通は、社の強みであるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委員会(IOC)からオリンピック競技大会の放送権を取得した。

これは、2013年に取得したアジア22カ国・地域※における2014年・2016年の放送権に加え、新たに同地域において2018年・2020年・2022年・2024年大会の放送権を取得したものである。

具体的には、第23回オリンピック冬季競技大会(2018/韓国・ピョンチャン)、第32回オリンピック競技大会(2020/日本・東京)、第24回オリンピック冬季競技大会(2022/開催地未定)および第33回オリンピック競技大会(2024/開催地未定)、のアジア22カ国・地域における放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になる。

なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象となる。

※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。(アルファベット順)

電通ニュースリリース http://www.dentsu.co.jp/news/release/2015/0729-004107.html

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