旅行サービス3社が、
東京2020大会のオフィシャルパートナーに決定

KNT-CTホールディングス、JTB、東武トップツアーズの旅行サービス3社は3月31日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と東京2020スポンサーシップ契約を締結し、オフィシャル旅行サービスパートナーとなった。契約カテゴリーは「旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス」。

同スポンサーシップは「一業種一社」を原則とするが、同カテゴリーについては国際オリンピック委員会と協議の結果、特例として3社が共存することになった。

同日、東京・港区の八芳園で共同発表会が行われた。JTBの髙橋広行社長は、同社が長年にわたりオリンピック・パラリンピックムーブメントに賛同し、1964年に東京大会において宿泊・輸送などの大会運営に携わったことや、その後の大会でも日本選手団の派遣事業や観戦ツアーを手掛けた歴史に触れ「2020大会でも、もてなしの心で訪日客を迎え感動的なサービスを提供したい」とあいさつした。

東武トップツアーズの坂巻伸昭社長は、同社が以前から各種スポーツ大会のサポートなどでアスリートを支援し、オリンピック・パラリンピックの東京招致活動にもパートナーとして応援した実績を話し「東京大会は、訪日客に日本の伝統・文化を紹介する絶好の機会だ。観光立国推進に貢献できるよう全力で取り組む」と述べた。

KNT-CTホールディングスの戸川和良社長は「大会ビジョンの下、あらゆる顧客の要望に応えるサポーターとして、次世代に語り継がれる感動を創造することが役割だと認識している」と話し、これまで応援してきたスポーツイベントでの知見を生かして、同社ならではのホスピタリティーとネットワーク、チームワークで大会に貢献したいと語った。

また、3者はともに、スポーツツーリズムの可能性と東京大会をきっかけとした地方創生への貢献に言及した。

組織委の森喜朗会長は「2020大会のパートナーは、今回の3社を迎えることで計32社となった。3社にお願いする選手・関係者の宿泊や移動、パッケージツアーの販売などは、まさに大会運営の中核を担うものだ」とあいさつ。さらに、訪日客には東京だけではなく地方の魅力を発信し案内してもらうことで、日本各地に経済効果が波及することに期待感を示した。また、3社が共存する契約について「同カテゴリーのパートナーが担う業務が、広範囲に及ぶことも考慮した」と述べた。

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