クラスター分析×ビジネスウェブメディア #01

調査から見えた、七つのビジネスマンクラスター(前編)

  • Nakamura kazuki pr
    中村 一喜
    株式会社 電通 出版ビジネス・プロデュース局 デジタルビジネス・プロデュース部 プランナー

はじめまして。電通出版ビジネス・プロデュース局の中村一喜です。出版社のウェブメディアを活用したソリューション開発を担当しています。

消費者を取り巻く生活環境が激変するに伴って、消費者そのものも多様化しているということは言われて久しいです。出版社と私たち電通は、出版社のメディアを通して、日々、消費者の変化と向き合っています。そんな中で今回は、PV数の成長が著しい「ビジネスジャンル」のウェブメディアユーザーを細かく見ていきたいと思います。

ビジネスジャンルのウェブメディアのユーザーの約7割が男性であることと、商品のターゲット分類も男性向け・女性向けとなっていることが多いことからも、今回は男性(=「ビジネスマン」)に特化した分析を行いました。

多様化している消費者の中で、「ビジネスマン」が具体的にはどう分類されるのか、電通が2015年4月~6月に実施した調査の結果からクラスター分析を行い、その結果を紹介します。

■七つのビジネスマンクラスター

今回の調査対象は、かつてはエリートと呼ばれていたであろう、30~49歳で個人年収が600万円以上の有職男性681人です。あえて、「かつて」という言い方をしているのは、消費者が多様化することで、個人の価値観や考え方にも変化が生じていて、何をもって「エリート」なのかということも、一言で言い表すことができなくなっているからです。

かつてのエリートであるこの母集団を、クラスター分析によって七つのクラスターに分類しました。

クラシックエリート

①クラシックエリート

実直な性格なため、ささいなこともいいかげんにはできない、真面目なタイプ。新聞への接触率が最も高いのも特徴的です。仕事に対するやる気も強く、昔から職場にいた「良い管理職」的性質のクラスターです。

※構成比率24%

大衆リーマン

②大衆リーマン

現状の生活満足度が高く、上昇志向が強いといったタイプではありません。趣味やメディア接触においても、特筆すべき特徴はありません。消費傾向としては、はやりものよりも、丈夫で長持ちするものや環境に良いものなどを選ぶ傾向があります。

※構成比率20%

堅実リーマン

③堅実リーマン

その名の通り、堅実な思考を持った大企業の一般社員に多く存在するクラスター。情報感度は高くないものの、必要な情報は押さえています。安定志向が強く、将来を見据えた貯蓄を心がけています。お金をかける趣味ではなく、パソコンで動画視聴などを楽しみます。

※構成比率18%

イノベータービジネスマン

④イノベータービジネスマン

最もチャレンジ精神が旺盛で、新しい考え方や取り組みに敏感なクラスター。自分に対する自信を持っているため、個の主張がはっきりしています。職業として、スタートアップ企業で役員を務めている比率が他のクラスターよりも高いのが特徴です。

※構成比率13%

スマートリーマン

⑤スマートリーマン

多様な情報の収集や活用に最も積極的なクラスター。広告の情報も有効活用する傾向があり、趣味もショッピング・食べ歩き・旅行・ドライブと幅が広い、かなりアクティブなクラスターです。タブレットデバイスの使用率が最も高いのも特徴です。

※構成比率9%

低関与リーマン

⑥低関与リーマン

ルーティンワーク的な仕事に取り組んでおり、趣味なども少ない傾向があります。メディア接触においても、特筆した注目点がなく、何事にも意欲的ではないクラスターといえます。

※構成比率8%

ポテンシャリーマン

⑦ポテンシャリーマン

SNSを生活のインフラとして利用しており、最も年齢構成の若いクラスター。情報接触態度は広く・浅くという傾向があり、キュレーションメディアからの情報取得が中心です。ネット上のコミュニティーに関わり、積極的に情報発信をするのが特徴的です。

※構成比率7%

 

■ビジネスウェブメディアからの情報取得比率が高いのは・・・

スマートリーマンとイノベータービジネスマンが、他のクラスターに比べてビジネスジャンルのウェブメディア接触率が高いという結果が出ました。

ビジネスウェブメディア接触率
 

非常にアクティブなその特徴からも、電通はこの二つのクラスターに注目しています。次回の記事では、彼らが日頃情報を収集しているビジネスジャンルのウェブメディアをひもときながら、この二つのクラスターについての理解をより深めていきます。

各クラスターの好奇心・挑戦力と情報収集熱心度
 

 

【ビジネスマン調査概要】
調査手法:タブレット端末貸与による電子調査票方式
実施期間:2015年4月~6月
調査エリア:主要7地区(東京50㎞圏、関西、名古屋、北部九州、札幌、仙台、広島)
調査対象:ビデオリサーチ社ACR/exパネル
個人年収600万以上の30歳~49歳有職男性、681サンプル
調査実施機関:<企画>電通 <実査>ビデオリサーチ

プロフィール

  • Nakamura kazuki pr
    中村 一喜
    株式会社 電通 出版ビジネス・プロデュース局 デジタルビジネス・プロデュース部 プランナー

    2005年電通入社後、雑誌広告、出版物のプロモーション、電子雑誌事業、出版社のデジタル事業開発と一貫して出版社関連業務を担当。現在も「出版社×デジタル」をテーマとして広告主の課題解決に向けたソリューション開発に従事。

バックナンバー

関連記事

続きを見る
ページ先頭へ