デジタル広告への予算配分を「増やす」は24.1％、スマートフォンの事業貢献ではB to C企業の2割超で売り上げ増

　日経BP社の「日経デジタルマーケティング」とD2Cは、国内で１億3900万台（※）普及している携帯電話に関する「2014年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」を共同で実施した。この調査は2009年から開始し、6回目となる。

　今回の調査では、デジタル広告への予算配分を「増やす」と回答した企業が24.1％と増加する中、スマートフォン対応が着実に進む様子が見てとれた。具体的には、B to C企業で2013年度のスマートフォン広告出稿企業数は前年度比2.9ポイント増の31.0％、スマートフォン対応サイト開設率は同2.5 ポイント増の44.5％に達した。背景にはスマートフォンによるネット利用者の増加がある。

　また、B to C企業のオンライン売り上げに占めるスマートフォン経由の比率は平均25.7％に上った。さらに、マーケティング活動におけるスマートフォンの貢献についてもB to C企業の23.7％が「売り上げが増加」と回答。こうした企業にとってスマートフォンはマーケティングに欠かせないものになっている。

　一方、B to B企業で「投資対効果に合うか判断できない」35.5％、B to C企業で「担当者不足」32.0％という回答が見られ、人材・予算面が今後の課題となっている様子がうかがえる。

※2014年3月、電気通信事業者協会（TCA）調べ

 

■調査概要
調査実施期間：2014年5月9～30日（文面締め切り） 最終回収締め切り：6月4日
調査方法：郵送調査およびウェブ調査
調査対象企業：国内の上場企業及び有力未上場企業4229社
回収サンプル数：516件（回収率：12.2％）
調査会社 ：日経BPコンサルティング

 

■調査詳細
日経BP社（http://digital.nikkeibp.co.jp）
株式会社D2C（http://www.d2c.co.jp）
上記調査に関する詳細（プレスリリースへ）