東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会と新聞4社は1月22日、東京2020スポンサーシップ契約を締結し、読売新聞東京本社、朝日新聞社、日本経済新聞社、毎日新聞社がオフィシャルパートナーに決定した。契約カテゴリーは新聞。

同スポンサーシップは「一業種一社」を原則とするが、同カテゴリーについては国際オリンピック委員会と協議の結果、特例として複数の新聞社が共存することになった。

 

決定を受け、読売新聞東京本社の山口寿一社長は「より良い大会になるよう選手を応援するとともに、障がい者スポーツの振興にも注力したい」、朝日新聞の渡辺雅隆社長は「公正な報道を貫き、平和でより良い社会を目指す大会の理念に共感し、協力したい」、日本経済新聞社の岡田直敏社長は「スポーツはもちろん、日本経済や社会の躍動する姿を伝えていく」、毎日新聞社の朝比奈豊社長は「点字新聞を発行する国内唯一の新聞社として、パラリンピックムーブメントの支援に力を入れる」とコメントを発表した。

 

同オフィシャルパートナーは、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を含む、2020年12月末までのオリンピック・パラリンピックの日本選手団に関するパートナーとして、呼称やマークの使用などをはじめとした権利の行使が可能となる。

組織委サイト：https://tokyo2020.jp/jp/