東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会は1月21、22の両日、東京都内で第5回プロジェクトレビューを開催した。同レビューは、組織委が国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）と大会準備の進捗状況を確認する事務レベルの折衝。

日程終了後の22日、東京･港区の組織委で記者ブリーフィングが行われた。

IOCのジョン･コーツ副会長は「今年はリオ大会で東京が引き継ぎを受ける重要な年で、国内外の関心が高まる。このレビューで、東京はしっかりと準備ができていると確信した」と述べ、レガシーや持続可能性、競技、パラリンピックなど多岐にわたり協議したと報告した。新国立競技場の完成が2019年11月に前倒しされたことについて「さまざまな関係者にとって喜ばしいこと」と語った。また遠藤利明オリンピック・パラリンピック担当相や舛添要一都知事と会談したと明かし、国や自治体、多くのスポンサー企業の支援は、東京大会の素晴らしさを世界に発信するための大きな力になると話した。

組織委の森喜朗会長は「IOC、IPC合同で中身の濃い議論ができた」とあいさつ。特に安定的な会場の準備･見直しや、コスト削減、パラリンピックの戦略などについて高い評価を受けたと話し、今後も「ワンチームアプローチ」を念頭にオールジャパン体制で準備を進めたいと語った。大会エンブレムについては、透明性の高い選考を経て、今春に発表予定と述べた。

組織委サイト：https://tokyo2020.jp/jp/