EF本社のエバ・コックム社長は「語学能力は豊かな文化交流・理解にも寄与する。選手やボランティア、組織委スタッフなどにさまざまなサービスを提供したい。当社はオリンピックムーブメントの精神を共有し、教育を通じてより開かれた世界をつくりたいという使命を持っている。素晴らしい大会とその後日本に残るレガシーに貢献したい」と述べた。
同ジャパンの中村淳之介社長は、組織委スタッフに大会競技に特化した英語トレーニングやインターナショナルスタッフへの日本語トレーニングを提供するなど具体的な内容を説明。リオオリンピックに向け、現地のタクシードライバー1万人に実施している語学サービスの実例を紹介した。
組織委の森喜朗会長は、大会には約8万人のボランティアに加え組織委スタッフも最終的に約7000人が運営に当たることから、同社による語学習得に期待感を表した。特にパラリンピックでは、障がい者とのコミュニケーションに語学は不可欠と話し「オリンピック・パラリンピックの成否は、語学にかかっている」との認識を示した。