「ドイツ日本研究所」（Deutsches Institut für Japanstudien、以下DIJ）(※)は創立30周年を記念して、電通ビジネス・ディベロップメント＆アクティベーション局国際交流室とコラボレーションしたトークセッション「ジャパン・ウォッチャーが目撃した『平成ニッポン30年』」を開催する。

アカデミーヒルズ・ライブラリー会員のほか、一般の方から先着120人を招待する。応募はこちらから（使用言語は日本語）。

DIJは、今年で30周年を迎えるが、その30年は、くしくも「平成」時代とほぼ重なる。海外からの研究者の目にこの平成ニッポン30年の変遷はどのように映ったのか？内外のユニークな視点によるセミナーを実施する。

前半は、DIJが興味深く考察し続けてきたこの30年間を、フランツ・ヴァルデンベルガー氏（ドイツ日本研究所　所長）がアウトサイド的視点からドイツほか諸外国との比較で分かりやすく大胆に読み解いていく。

後半のゲストは、次代の新たなビジネス・パラダイムの転換を解読した著書「ソーシャル消費の時代」などで消費トレンドの定点観測を続ける、電通執行役員の上條典夫氏。

また、モデラーは、米国マケイン・インスティテュートから「2015年次世代リーダー」（NGL）に選出され、直近の2年を米国・中国で過ごした電通イノベーションイニシアティブイノベーションインテリジェンス部長の森下公江氏。

平成の価値観、コミュニケーション、キャリア形成、生産性、働き方、自然災害との向き合い方などについての考察を、会場の参加者と共にセッションしていく。

※ドイツ日本研究所（Deutsches Institut für Japanstudien:以下DIJ）

1988年にドイツ連邦政府により東京を拠点として設立され、現代日本に関する研究を専門とした学術研究機関。

概要

【日時】11月14日（水）19時30分〜21時（開場：19時）

【会場】六本木アカデミーヒルズ49階「オーディトリアム」
 〒106-6615 東京都港区六本木6丁目10-1六本木ヒルズ森タワー

【使用言語】日本語（時々英語）　

【参加申し込み】先着120人を招待。応募は、こちらの申込みサイトから。（定員になり次第締め切る。他にライブラリー会員が参加）

【主催】ドイツ日本研究所

【共催】電通ビジネスD&A局国際交流室

【協力】アカデミーヒルズライブラリー

【登壇者プロフィール】

フランツ・ヴァルデンベルガー（Dr.Franz Waldenberger)
ドイツ日本研究所　所長/ミュンヘン大学日本センター・経営学部教授

1990年にケルン大学で経済学博士を取得後、ドイツ独占委員会（ボン）とドイツ日本研究所（東京）に勤務。97年からミュンヘン大学の日本センターおよび経営学部に在職し、その間、客員教授として東京大学、一橋大学、筑波大学など複数の日本の大学で研究活動を行う。日独フォーラムのメンバー（日独両政府の諮問委員会）や日独産業協会（DJW)の役員として日独関係に貢献している。専門は、主に日本経済、コーポレート・ガバナンスおよび国際経営。

上條典夫（かみじょう・のりお）
電通　執行役員

1956年長野県生まれ。早稲田大学卒業後、電通入社。新聞局、ラジオテレビ局などを経て、87年、電通総研の設立と同時に参画。地域開発やリゾート開発などのプロジェクトを多く担当する一方、流行文化分析やスポーツマーケティングの研究も進める。2001年、消費者研究センター局長に就任し、日本社会の消費分析・トレンド分析を中心に活動。08年ソーシャル・プランニング局を立ち上げ、局長に就任。15年4月から現職。日本広告学会理事、北海道大学非常勤講師も務める。著書に『EC統合とニューヨーロッパ』（共著、岩波書店）、『スポーツ経済効果で元気になった街と国』（講談社）、『現代消費のニュートレンド』（宣伝会議）、『ピークフリー社会』（丸善）、『買いたい空気のつくり方』（共著、ダイヤモンド社）、『ソーシャル消費の時代』（講談社）などがある。

森下公江
電通　電通イノベーションイニシアティブ部長

電通入社後、戦略コンサルティング会社を経て電通に再入社。公的機関の民営化・独立行政法人化など、組織の大幅改変時の事業・コミニュケーション戦略を担当後、英国イージス・グループ買収や、電通との統合・シナジー創出を担う。キャンペーン・アジアパシフィック誌から「2014年注目の女性」に、米国マケイン・インスティテュートから「2015年次世代リーダー（NGL)」に選出。1年間、米国テクノロジー企業に勤務する傍ら、故マケイン上院議員を含む多くの政財界リーダーから薫陶を受ける。17年から中国上海市で電通イージスネットワーク中国に勤務、4000人の社員と22のエージェンシーのシナジー創出、グループCEOの特命案件を担当。現在、18年に新設された電通イノベーションイニシアティブ在籍。