日本財団は2月9日、東京オリンピック･パラリンピック組織委と東京2020大会における「オフィシャルコントリビューター」契約を締結した。

同オフィシャルコントリビューターは、東京2020スポンサーシッププログラムとは異なり、大会のために貢献する非営利団体対象のプログラムで、貢献内容に基づいた呼称などの権利を国内で行使できる。

同財団の貢献内容は、ボランティア･同リーダーの研修プログラムのコンテンツ作成や講師の育成、ボランティア面談員の育成、ボランティア機運の醸成に向けたイベントや広報の実施など。

笹川陽平会長は「ボランティアは、世界中から集まる観客を迎え、大会を盛り上げ、日本の魅力を伝える重要な役割を担う。当財団は、これまで蓄積したノウハウや経験、ネットワークを使い、ボランティア運営に協力する。そして、ボランティアが大会終了後も社会を動かす原動力として引き続き活躍できるよう、将来を見据えたサポートを行う」とコメント。

組織委の森喜朗会長は「東京大会の成功の核となるボランティア活動において、ボランティア運営に関してさまざまな知見のある日本財団にサポートしてもらえることは大変にうれしく心強い」とコメントした。