「世界の広告費成長率予測（2021〜2024）」を発表。コロナ禍からの急速な回復・成長を予測
2022/02/01
電通グループは、世界59市場から収集したデータに基づき取りまとめた「世界の広告費成長予測（2021～2024）」を1月27日に発表した。主な結果は以下の通り。
- 2021年の広告費成長率は17.0％となり、規模は2019年水準を上回る6,825億米ドルに。
コロナ禍の影響でマイナス7.1％であった2020年から、2021年は17.0％と大幅な回復・成長となった。デジタル広告の成長率は29.1％となり、構成比が初めて50％を超過した。テレビ広告も、2010年以降では最高の7.9％を記録。
- 2022年もデジタルがけん引し、実質GDP成長率を4.7%上回る9.2%（7,450億米ドル）を予測。
2022年の広告費成長率は実質GDP成長率（予測）を上回る9.2％を予測。2008年の金融危機の2年後の成長率と、コロナ禍の2年後となる2022年の成長率を比較すると約3倍となる。
- 2023年は4.6％、2024年は5.8％と、2019年の4.1％を超える水準で推移する見通し。
デジタルは今後も世界の広告市場の成長をけん引し、2024年には構成比が約60％となる見通し。
2022年を詳細にみると、地域別予測では北米、アジア・パシフィック（日本含む）、西ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中央および東ヨーロッパ、中東など、すべての地域でプラス成長の見通し。国別では、市場規模上位は、引き続き米国、中国、日本、英国、ドイツ。高い成長率が見込まれるのはインド、米国、ロシア、カナダ。
媒体別に見ると、引き続き世界の広告費をけん引するデジタルは、動画広告、コネクテッドTV、プログラマティック、eコマースなどにより14.8％成長し、2022年の広告費全体に占めるデジタルの割合は、初めてテレビの割合（26.9%）の2倍以上となる、55.5%（4,080億米ドル）を見込んでいる。
業種別で、2022年に広告費の成長を予想するのは、コロナ禍で大きな影響を受けた反動が見込まれる旅行業（10.3％）と、成長市場で継続的な需要増とコロナ禍後の人々の移動手段としての自家用車の需要が見込まれる自動車関連（7.6％）となっている。
（調査概要）
・データ収集方法とエリア：2021年12月下旬までに、米州、EMEA、アジア・パシフィックの59市場からボトムアップ型のアプローチでデータを収集し、各市場における専門的な知見を取り入れて作成。
・対象媒体：デジタル、テレビ、新聞、雑誌、OOH（屋外／交通）、ラジオ、シネマ
・換算手法：交渉によるディスカウントやエージェンシー・コミッションを差し引いた金額で、現地通貨建てで提供され、全世界および地域の数値は2021年11月の平均為替レートで米ドルに換算。
