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電通と電通マクロミルインサイト、サイト解析ツールに調査モニターの属性データをリアルタイム連係する新サービス「Agile Audience Analytics」の提供を開始

2016/06/28

    6月27日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


    2016年6月27日

    電通と電通マクロミルインサイト、サイト解析ツールに調査モニターの属性データをリアルタイム連係する新サービス「Agile Audience Analytics」の提供を開始

    株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直)は、顧客企業が利用するサイト解析ツールに対して、外部調査モニターの属性データ※1をリアルタイムに連係することができる新サービス「Agile Audience Analytics」(アジャイル・オーディエンス・アナリティクス)を開発しました。本日より、株式会社電通マクロミルインサイト(本社:東京都中央区、社長:篠田 徹也)と共同で提供を開始します。

    現在、企業は自社サイトのデータ解析において、CPC(Cost Per Click)※2やCPA(Cost Per Action)※3などの行動指標の把握にとどまることなく、ブランディングに資する知見を収集するために、サイト来訪者の属性データ(性別・年齢・未既婚・子ども有無など)を把握することに注力しはじめています。

    これまでも、推定オーディエンスデータ※4を用いた従来のサイト解析では担保しづらい正確性を補足するための手段として、企業が利用する各種サイト解析ツールやDMP(Data Management Platform)※5に外部調査モニターの属性データを紐づけるサービスは存在していましたが、いずれも分析結果に対して事後的に紐づけるものであり、サイト解析時に即座に属性データを活用できるサービスではありませんでした。

    一方、今回開発した「Agile Audience Analytics」では、日本最大級の外部調査モニターの属性データを任意のサイト解析ツールやDMPにリアルタイムで紐づけることができます。これによりネット広告戦略の立案段階で設定した当初のターゲットへの到達度をより高精度かつタイムリーに把握でき、広告運用のPDCAをさらに高速化していくことが可能になります。また、サイト解析ツールやDMPから抽出した任意の顧客セグメントと調査モニターの属性データを紐づけて調査対象者の選出を行うことも容易にできるため、追加施策としてアンケートを実施するなど、戦略の軌道修正に役立てることができます。

    今後も電通は、顧客企業が抱えるデジタルマーケティング領域におけるコミュニケーション戦略の高速PDCAの実現に向けて、サイト来訪者のプロファイリング技術の革新に取り組んでまいります。

    ※1 属性データ:性別・年齢・未既婚・子ども有無など、調査モニターが自ら申告(登録)した正確な属性デ
    ータ。個人の匿名性は担保された上で活用される。
    ※2 CPC:コストパークリックの略。1クリック当たりの単価を示す。
    ※3 CPA:コストパーアクションの略。申し込みや購買など1件当たりの単価を示す。
    ※4 推定オーディエンスデータ:Cookieによって管理される、個人を特定しない「人」データ。ウェブ上での行動履歴を元に、その「人」の属性が推定される。
    ※5 DMP:データマネジメントプラットフォームの略。マーケティングデータの収集と活用を行うプラットフォーム。

     

    ■「Agile Audience Analytics」のサービス概念図

    「Agile Audience Analytics」のサービス概念図
     

    ■「Agile Audience Analytics」のロゴマーク

    「Agile Audience Analytics」のロゴマーク

     

    <電通マクロミルインサイトについて>
    社名:株式会社 電通マクロミルインサイト
    URL https://www.dm-insight.jp/
    所在地:東京都中央区銀座7-4-17 電通銀座ビル
    資本金:3億 6,016万円
    従業員数:161名 ※2016年1月1日現在(役員を除く)
    事業内容:マーケティングに関わるプランニング・支援サービス
    マーケティングリサーチの企画・実施・分析サービス
    情報収集・データ提供・分析サービス
    データベースの企画・設計・運営・サポートサービス
    その他の情報処理サービス

    以上


    電通ニュースリリース
    http://www.dentsu.co.jp/news/release/2016/0627-008976.html