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「ロシア・イン・ジャパン実行委員会」を立ち上げ ― 2018年の「日露文化交流年」を契機に、両国親善と事業機会の創出を行う ―

2017/09/26

    9月26日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


    2017年9月26日

    株式会社電通
    ガスプロム・メディア・ホールディング
    東京急行電鉄株式会社
    株式会社日本経済新聞社

    「ロシア・イン・ジャパン実行委員会」を立ち上げ

    ― 2018年の「日露文化交流年」を契機に、両国親善と事業機会の創出を行う ―

    株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)と、ロシアの世界的天然ガス企業「ガスプロム社」の子会社で、映画やテレビなどの分野で豊富なメディアやコンテンツを保有しているロシア最大のメディア企業ガスプロム・メディア・ホールディング(本社:モスクワ市、社長:ドミトリー・チェルニシェンコ、以下「ガスプロム・メディア社」)は、昨年12月15、16日の日露首脳会談に関連し両社で合意した「戦略的協力に向けた覚書」に基づき、東京急行電鉄株式会社(本社:東京都渋谷区、社長:野本 弘文)と株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、社長:岡田 直敏)の2社を含む4社にて「ロシア・イン・ジャパン実行委員会」を9月に立ち上げ、日露文化交流プロジェクトを推進していきます。

    本プロジェクトの目的は、2018年の日露文化交流年(日本におけるロシア年)を契機に、日本においてロシア文化の理解促進を図り、両国の親善と事業機会の創出を行うことにあります。実施期間は2018年1月から2023年3月までの約5年間で、2017年はプレ期間と位置づけています。

    これまでも芸術性の高さが知られていたクラシック音楽やバレエに加え、食、ファッション、テレビ番組、映画、スポーツといった幅広いロシア文化の魅力を、東急グループの文化施設をはじめとするさまざまな場所からお届けする事業を展開していきます。また本プロジェクトを通じて、これまで日本で知られていなかったロシアの人々の日常生活や価値観についても伝えていきます。

    プレ期間である2017年の目玉企画として、9月26日~29日にBunkamuraオーチャードホールで「トランス=シベリア芸術祭 in Japan 2017」を実施します。この芸術祭には、ロシアを代表するヴァイオリニストのワディム・レーピン氏や、ロシア最高峰のバレリーナであるスヴェトラーナ・ザハーロワ氏が出演します。両氏には、今後本プロジェクトにおいて、重要な役割を担っていただくことになります。

    日露文化交流年となる2018年およびそれ以降の事業ラインアップについては、2017年12月をめどに改めてご案内する予定です。

    なお、「トランス=シベリア芸術祭 in Japan 2017」の概要は下記のとおりです。


    「トランス=シベリア芸術祭 in Japan 2017」の概要
    これは、世界的ヴァイオリニスト、ワディム・レーピンが「芸術を"旅"と考え、東西の懸け橋にしたい」と、"シベリア横断"という名をつけた公演であり、レーピンと、その妻でボリショイ・バレエのプリンシパル、スヴェトラーナ・ザハーロワがまさに夢の共演を実現させたものになります。

    ・スヴェトラーナ・ザハーロワ『アモーレ』*日本初演

    《9/26(火)19:00公演、9/27(水)19:00公演》
    出演:スヴェトラーナ・ザハーロワ、ミハイル・ロブーヒン、デニス・ロヂキンほか
    ・スヴェトラーナ・ザハーロワ&ワディム・レーピン『パ・ド・ドゥ for Toes and Fingers』

    《9/29(金)19:00公演》
    出演:スヴェトラーナ・ザハーロワ、ミハイル・ロブーヒン、デニス・ロヂキン、ワディム・レーピン(ヴァイオリン)、フェスティバル・アンサンブル(リーダー:南紫音)ほか

    会場:Bunkamuraオーチャードホール 
    主催:Bunkamura、ロシア・イン・ジャパン実行委員会、株式会社AMATI、株式会社イープラス
    後援:在日ロシア連邦大使館  
    詳細は、http://www.bunkamura.co.jp/orchard/lineup/17_trans_siberian/をご覧ください。

    (左)V.レーピン、(右)S.ザハーロワ
    (左から)V.レーピン、S.ザハーロワ
     
     
     
    H.Iwakiri
    ©H.Iwakiri
    *画像はすべてイメージです。

    以上


    電通ニュースリリース
    http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0926-009364.html