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公開日: 2017/12/22

電通、ライド型VRアトラクション向けソフトの制作会社Brogent Japan Entertainmentに資本参加

12月22日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2017年12月22日

電通、ライド型VRアトラクション向けソフトの制作会社Brogent Japan Entertainmentに資本参加

― 国内外の優良コンテンツを活用し、新たなエンターテインメントビジネスを展開 ―

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、株式会社講談社(本社:東京都文京区、代表取締役:野間 省伸)が台湾のライド型VRアトラクション機器の開発・製造会社「Brogent Technologies Inc.」(ブロージェント テクノロジーズ インク、以下「BGT」)と合弁で2016年8月に設立したライド型VR(仮想現実)ソフトの企画・プロデュース会社「Brogent Japan Entertainment株式会社」(ブロージェント ジャパン エンターテインメント、本社:東京都文京区、代表取締役:古川 公平、2016年8月設立、以下「BJE」)に資本参加しました。

2011年に台湾株式上場のBGTは、高度な制御技術をはじめ先端技術の開発力を持ち、世界各地で供給実績のある新鋭のライド型VRアトラクション機器メーカーです。同社が提供するライド型VR機器(以下、「BGTマシン」)は、大型シリンダーによって制御されたプラットフォームが映像に連動して6方向にダイナミックかつ精細に稼働するシアタータイプのアミューズメント機器で、北米や欧州などを中心に7件の導入実績を持ち、近く中東や中国での運転も開始される予定です。

この「BGTマシン」は、一度に多人数のユーザーを搭乗させることができ、コスト面からも経済的であり、使用するソフト(映像+プラットフォーム駆動のプログラム)も簡単なパソコン操作で瞬時に差し替えることができる特徴があります。

講談社はBGTマシンの独自性と優位性に着目し、その日本市場への導入支援を行いながら、自社が管理する漫画やアニメーションなどのコンテンツを使用したBGTマシン用VRソフトの開発を行い、この新領域におけるライツ事業の拡大を推進しています。これまでに、国内の富士急ハイランド(山梨県富士吉田市)や台湾で稼働しているBGTマシンに「進撃の巨人」を使用したソフトを供給しています。

今回の資本参加では、電通の有するソフト開発力および営業ネットワークと、講談社が有する幅広いコンテンツホルダーのネットワークを結合することで、BGTマシンの新たな導入企業を見いだし、ライド型VR事業の拡大を図ります。

今後、電通と講談社は、国内外の優良なコンテンツを活用したBJEのVRソフト開発や、海外を含むアミューズメントパーク運営事業者、ショッピングモールなどを運営するリテール事業者に対するBGTマシンの紹介業務を支援していくとともに、それら事業者が行うマーケティング活動を支援してまいります。

■主なBGTマシン

① i-Ride
・高さ19メートル、幅22メートルの大型スクリーンに映像が映し出される。
・映像に連動し、1台10人が横一列に並ぶ座席(最大9台=86人が同時搭乗可能)がダイナミックに動き、特別な浮遊感や疾走感が味わえる。

② Q-Ride
・i-Rideの技術を活用した新型ライド。ユーザーが装着するヘッドマウントディスプレーに連動して、1台12人を乗せた座席がスピーディーかつスムーズに動く。

i-Ride
i-Ride
i-Ride
i-Ride
「進撃の巨人」i-Ride (日本及び台湾で公開中)
「進撃の巨人」i-Ride (日本及び台湾で公開中)

<BGTの会社概要>
社名:Brogent Technologies Inc. (BGT)
URL:http://www.brogent.com/
代表者:CEO C.H. Ouyang(欧陽 志宏)
所在地:No.9, Fuxing 4th Road, Kaohsiung 806, Taiwan
設立:2001年9月
資本金:16億562万円
事業内容:ライド型VRアトラクション機器の製造、販売、ライド型VRソフトの開発

<BJEの会社概要>
社名:Brogent Japan Entertainment株式会社 (BJE)
URL:http://www.brogentjapan.co.jp/
(HPは12月22日の公開となります)
代表者:代表取締役 古川 公平
所在地:東京都文京区音羽2-12-21
設立:2016年8月
資本金:8,750万円
事業内容:ライド型VRアトラクション機器の紹介、ライド型VRソフトの企画・プロデュース

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/1222-009419.html

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