東京2020組織委は1月1日、産業経済新聞社、北海道新聞社と、東京2020オフィシャルサポーター契約を締結した。

契約カテゴリーは「新聞」。東京2020スポンサーシップは「一業種一社」を原則としているが、同カテゴリーはIOC（国際オリンピック委員会）との協議により複数社が共存することになった。すでに新聞4社と契約を締結しているため、同カテゴリーは6社となる。
オフィシャルサポーターの主な権利は「呼称･マーク類･関連素材使用権/商品･サービスのサプライ機会など」。

産業経済新聞社の飯塚浩彦社長は「当社は、大阪国際女子マラソンや、春の高校バレーなどの主催でスポーツ界に寄与してきた。古着の販売収益をパラリンピックスポーツの振興に役立てるプロジェクトも手掛けている。今後もスポーツ振興の姿勢で、東京大会の成功に向け全力で支援する」とコメント。

北海道新聞社の広瀬兼三社長は「大会成功に向け“北の大地”からも協力したい。当社は、北海道マラソンの運営をはじめ、年間約250件のスポーツ事業を主催･共催している。契約を機に、共生社会を育む大会理念の実現や、未来に向けたレガシーの創造に寄与し、障がい者スポーツの発展にも注力したい」とコメントした。

組織委の森喜朗会長は「強力なサポーターとしっかりスクラムを組み、オリンピック･パラリンピックムーブメントのさらなる拡大･発展に向け、ともに歩んでいけるものと期待する」と話した。
組織委 公式サイト：https://tokyo2020.jp/jp/