東京2020組織委と国際オリンピック委員会（IOC）は4月16日、エグゼクティブプロジェクトレビューをテレビ会議で開催した。
（写真＝代表撮影）

IOCからはジョン・コーツ調整委員会委員長、アレックス・ギラディ同副委員長、クリストフ・デュビ エグゼクティブディレクターらが、組織委からは森喜朗会長、武藤敏郎事務総長らが出席し、1年間の延期を決めた東京大会について、今後の進め方の枠組みや基本方針、延期に伴う論点、スケジュールなどについて議論した。 

 会議終了後、報道メディア向けに、ユーチューブのライブ配信を通じて記者会見が行われた。
冒頭、コーツ委委員長は、今後のプロセスを統括する「ジョイント・ステアリング・コミッティー」を設立したことを明らかにし、自身と森会長が率い、武藤事務総長とデュビ氏がメンバーだとした。加えて、コミッティーをサポートするため、IOC側は「Here we go」タスクフォース、組織委側は「新たな出発本部」とする組織を置くと話した。

また、会場と競技スケジュールはすでに決定していたものを踏襲するのが望ましいとするとともに、コスト削減に取り組む姿勢を見せた。21年の開催は、日本の景気上昇への刺激となる考えを示し、暑さ対策や水質問題に対応するチャンスでもあると述べた。運営計画の詳細は、4月中に検討を行い、5月にロードマップを固めたいとした。

森会長は「来年の大会の枠組みについて合意したことは大きな成果であり、コストが最大の課題との認識も一致した。会場については、来年の日程に合わせ、会場所有者に協力を要請していく。引き続き関係者の皆さまと連携し、大会開催に向けて努力したい」とコメントした。
プレスリリース：「東京2020大会延期に伴う今後の大会準備の枠組みについて」
https://tokyo2020.org/ja/news/news-202000416-01-ja