東京2020スポンサーシッププログラム(国内限定)は、ゴールドパートナー、オフィシャルパートナー、オフィシャルサポーターの3階層があり、呼称やマークの使用などそれぞれのレベルに応じて、使用可能な権利が設定されている。ゴールドパートナーには、これまで国内企業13社が決定しているが、オフィシャルパートナーが決まったのは今回の2社が初めてだ。スポンサーシップは、原則「一業種一社」としているが、今回はIOCとの協議により特例とした。
JALの植木義晴社長は、64年東京大会でアテネからの聖火輸送を担ったことや、日本オリンピック委員会、日本パラリンピック委員会のパートナーとして日本代表選手団を応援してきたことに触れ「これまでの経験を生かし、選手や関係者をサポートするとともにアスリート支援活動を深化させ、大会の成功に貢献したい」とあいさつした。
ANAの篠辺修社長は、東京大会の基本ビジョンと同社グループの経営理念である“世界をつなぐ心の翼で、夢にあふれる未来に貢献する”とは共通するものがあると語り「東京大会の成功が、世界に誇れる東京、日本の発展になるようアスリートの挑戦を応援したい」と語った。