4月25日にマグニチュード7.8、そして5月12日にマグニチュード7.3の地震が首都カトマンズを襲ったネパール大地震から4カ月が経過した。9000人もの犠牲者を出し、90万棟を超える家屋が倒壊した現場では、今なお続く窮状に雨期の到来が追い打ちをかけている。

電通イージス・ネットワーク（DAN）は、マレーシアのNPO「MERCY Malaysia」の医療救援活動に寄付を呼び掛ける動画「NEPAL RELIEF (ネパール救済)2015」を、震災からわずか1週間で制作、オンラインやテレビで放映するなど、いち早く救済に取り組み、現在も活動を続けている。

DANは世界最大級の草の根クラウドファンディング・コミュニティーGlobalGivingと協働で「Nepal Earthquake Relief」（ネパール大地震救済）基金を立ち上げており、寄付金は約500万ドルに達した。NEPAL TRUSTなど、地域に密着した活動を行う支援組織に資金として提供されている。

DANのネットワークブランドのAmnetもこの支援活動に参加している。米国、カナダ、英国、アイルランド、オーストラリア、ニュージーランド、ドイツ、フランス、オランダ、スペイン、スウェーデンで、クライアント各社に協力を呼び掛け、物資の提供など積極的な反応を得ているという。Amnetはデジタル力を生かし、基金への支援を呼び掛けるバナーを経費をかけずに数多く掲出させた。

米国の電通マクギャリー・ボウエンは、社員による寄付とのマッチング寄付を実施。ニューヨークとシカゴのオフィスから集まった合計5500ドルが、国連食糧計画(WFP)やSave the Childrenなど16の団体に提供された。

GlobalGivingのネパール大地震救済基金。http://www.globalgiving.org/projects/nepal-earthquake-relief-fund/