東京2020組織委は9月4～7日、国内外の報道陣に対して、大会の準備状況のプレゼンテーションや意見交換などを行う「ワールドプレスブリーフィング」の第1回を東京で開催している。
また、東京都はそれに続く8～9日に、海外メディアを東日本大震災の被災県である宮城、福島両県のスポーツイベントなどに案内し、復興しつつある被災地の様子を世界に発信してもらう機会を設ける。

初日の4日、東京･江東区のTFTビルでレセプションが行われ、約30カ国･地域の報道陣や、国際オリンピック･パラリンピック両委員会関係者、組織委関係者ら約300人が参加した。

会場では、都や被災3県の食材を使った料理や、被災県の日本酒が提供されるとともに、江戸小紋や切子などの名産品を紹介するPRブースを出展。復興庁は、東北地方の安全性をアピールする展示を行った。

組織委の森喜朗会長は「リオ大会でも、世界中の人がスポーツの感動をメディアを通じて共有した。アスリートとファンの間をつなぐのはメディアの皆さんだ。私たちは、東京大会で皆さんの仕事をしっかりサポートしていく。競技とともに東京や近県の魅力、被災地の復興の現状についてもぜひ発信してほしい」とあいさつした。

東京都の小池百合子知事は「大会開幕まで2年を切った。都は特に暑さ対策と、パラリンピックのPRに取り組んでいく。そしてレガシーとして、共生社会の実現とバリアフリーの街を目指す。東京大会は“復興五輪”を掲げている。メディアの皆さんには、元気を取り戻しつつある被災地を世界に伝えてほしい」と話した。

吉野正芳復興相は乾杯の発声とともに、被災県の安全性についてプレゼンテーションを実施。災害に対する各国･国際機関からの支援に感謝しながら、復興が着実に進んでいる現状や、食品の安全性を強調し「多くの人に東北を訪れてもらい、文化や食を楽しんでもらうことがさらなる復興支援になる」と語った。