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電通と電通デジタル、デジタル広告の統合マーケティングダッシュボード「EASI™ Monitoring」を機能拡充し本格提供へ

    2019/03/20

    電通と電通デジタル、デジタル広告の統合マーケティングダッシュボード「EASI™ Monitoring」を機能拡充し本格提供へ

    3月20日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


    2019年3月20日

    株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本敏博)と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、社長:鈴木 禎久)は、デジタル広告の配信実績データや成果レポートをオンライン上で統合・可視化する統合マーケティングダッシュボード「EASI™ Monitoring (イージー・モニタリング)(※1)」の機能を拡充し、本日より本格提供を開始します。

    これまで一部の広告主向けに本ダッシュボードのβ版を提供してきましたが、対応媒体・指標の大幅な拡充、および広告主の社内受発注システムとの連携環境が整ったことを受け、本サービスを広範な広告主向けに提供していくことにしました。

    本格提供においては、Google 広告、 Yahoo!プロモーション広告、 Facebook広告、Twitter広告、LINE Ads Platform、その他各種DSP等、20以上の主要な広告媒体を網羅。APIとの連携やRPA(Robotic Process Automation)の導入により、媒体データの取得とレポートの自動化が日次で行えるようになり、デジタル広告におけるレポート業務の大幅な効率化とスピード化が実現しています。

    オンライン上で提供し閲覧可能な日次更新レポートには、媒体別・クリエーティブ別の広告表示回数、クリック数、動画広告の視聴回数、利用金額、コンバージョン数といった基本指標に加え、GoogleアナリティクスやAdobe Analytics等のウェブサイト解析ツールで計測される成果指数との紐付け指標や、獲得単価を示すCPA(Cost Per Action)などが含まれます。これら広告効果の一元管理による工数の削減により、マーケティング担当者は、予算配分の最適化や広告効果最大化のためのマーケティング戦略立案により集中することが可能になります。

    加えて、「EASI™ Monitoring」には、ブランド毀損リスクを示すアドベリフィケーション関連指標(※2)や当社グループ独自の広告効果を正確に評価する「True Lift Model™(※3)」指標など、デジタル広告の信頼性・透明性が担保できる機能の搭載も可能になりました。

    本サービスには、基本レポートを自動的に生成する無償版に加え、広告主ニーズや業務要件に合わせてカスタマイズする有償版があります。有償版はニーズに合わせてマーケティングに関わるあらゆるデータを統合し可視化するものです。例えば、広告主が保有するオウンドメディア、ソーシャルメディア、CRMなどのデータと、当社グループが提供する独自の「People Driven DMP®(※4)」に蓄積された生活者の属性データ、購買関連データ、マス広告関連データなどの統合が可能で、これにより1つのビジネスインテリジェンスとも言うべき統合マーケティングダッシュボードが実現します。

    なお、当社グループでは、それを可能にするデータフローにかかるシステム環境の構築についてもワンストップで支援できる体制を整えています。

    <EASI™ Monitoringのオンラインレポートのイメージ図>

    EASITM Monitoringのオンラインレポートのイメージ図
    *図下部の円内は拡大表示した場合のイメージです。

    今後も当社グループは、「EASI™ Monitoring」の機能拡充、デジタル広告の信頼性・透明性の更なる向上、点在しているマーケティングデータの統合的な集約とその一元管理等の推進により、企業のマーケティング活動におけるタイムリーな意思決定に資するサービスを提供してまいります。

    以上


     
    ※1:EASI™ Monitoringとは
    EASI™(イージー)とはEnhanced Automation for Systemic Integrationの略称です。当社グループではEASI™というコンセプトのもと、デジタル広告運用業務全般の各種自動化・最適化を実現するプラットフォーム開発を行っています。EASI Monitoringは、旧iAnalyseの名称で提供していた自動レポート機能をEASI™プラットフォームに統合したものです。
     
    ※2:アドベリフィケーション関連指標とは
    「広告が“人”ではなく“機械”によって不正なインプレッションやクリックが発生していないか」(アドフラウド)や、「不適切なサイトに広告表示されていないか」(ブランドセーフティ)といったインターネット広告における価値毀損指標。Integral Ad Science社等が提供するアドベリフィケーションツールを導入している広告主向けに標準提供しています。
     
    ※3:「True Lift Model™」について
    広告接触ユーザーの全CVR(コンバージョン値)の中から、広告接触がなくても自然にコンバージョンしたであろうユーザーのCVRを適切に差し引くことで、広告の「True効果」を導き出す指標のこと。「True Lift Model™」分析を実施している広告主を対象に標準提供しています。
     
    ※4:People Driven DMP®
    PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータ、テレビやラジオの視聴ログデータ、ウェブ広告やOOH広告の接触データ、パネルデータ、購買データ、位置情報データなどを、“人”基点で活用することができる当社グループ独自のデータ基盤です。当社グループでは、このデータ基盤の更なる強化に向けて、多種多様なパートナー企業とデータやテクノロジーの連携を進めています。

    電通ニュースリリース
    http://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0320-009783.html