電通は2025年、電通総研と協業で開発したオーディオアドの統合プランニングシステム「オーディオトータルアロケーション」のサービスを顧客企業向けに開始した。

同システムは、ラジオ、radiko、Spotify、Podcastといった複数のオーディオアドを投下するキャンペーンプランニングの立案において、最適予算配分、ターゲットリーチ最大化を実現する集計システム。

これまでオーディオメディアの聴取調査は各オーディオメディア（ラジオ、radiko、Spotify、Podcastなど）ごとに実施されていたため、調査間でサンプルや調査時期、エリアなど調査条件に違いやばらつきがあり、データを統合的に扱うことが難しかった。そのため同システムの開発にあたっては、各オーディオメディア同一条件下での聴取データを取得するために、ビデオリサーチによる調査を実施。調査データを基盤に最適予算配分、ターゲットリーチ最大化を実現する独自の計算ロジックを開発・実装した。

◼️システムの画面イメージ

ターゲット、オーディオアドを投下するメディア、メイン指標（獲得リーチ回数）を指定し、最適予算配分と配分の結果を獲得するリーチを算出できる。

◼️シミュレーション例

指定条件
・エリア：首都圏
・最大予算：1000万円
・投下オーディオアド：地上波ラジオ、radikoアド、Spotify
・ターゲット①：40代男性ドライバー
・ターゲット②：学生

計算結果
・ターゲット①：40代男性ドライバー⇒獲得リーチ：27.8％　
・ターゲット②：学生⇒獲得リーチ：19.1％　

カーラジオの習慣的聴取がみられる40代男性ドライバーは、ラジオの予算配分が大きく、それに対して音楽コンテンツの積極聴取が見られる学生については、40代ドライバー男性と比較してSpotifyの予算配分が大きく出ている。

◼️今後の機能拡張について

年内を目標に「アロケーション結果における態度変容効果」集計機能を追加予定。特定のオーディオアドキャンペーンにおいて調査を行い、投下量における態度変容効果データ（キャンペーン認知率など）を取得、実装する。それによって、ターゲットリーチ最大化に加え、態度変容獲得のための最適投下量の分析を可能とし、より精緻なキャンペーンプランニングを実現していく。

【問い合わせ先】
電通ラジオテレビ局 オーディオアド戦略推進部 小川
ラジオテレビビジネスプロデュース局ラジオテレビ統括部 田部　
audio-total-allocation@dentsu.co.jp