コロナ禍で変容した生活者のサステナビリティ意識と企業のパーパス・ブランディングのあり方を模索する本連載。今回は、「一人一人の力は小さくても、想いがあれば世の中を良い方向に変えていくことができると思う」という意識が高い60代女性に焦点をあて、日本フィランソロピー協会理事長の髙橋陽子氏に共創のヒントを伺いました。
梅津 弓子, 髙橋 陽子, 大内 櫻子
コロナ禍をきっかけに人々の意識が“サステナビリティ”へとシフトし、「コロナ以前に戻るのではなくこれを機により良い世の中になってほしい」という意識が高まっています。では、企業はどのように生活者と共創すれば、“より良い世の中”への変革を実現していくことができるのでしょうか。
梅津 弓子
ここ数年、日本でも急速に広がった“パーパス”という概念。コロナ禍で人々の価値観や行動様式、社会のシステムが変わっていく中、企業はパーパスの再定義、あるいはパーパスに基づき提供する価値や方法の見直し、新たな環境やニーズに合わせたシフトなどが必要となっています。
コロナをきっかけに生活者のサステナビリティへの意識は急速に高まり、社会や企業のあるべき姿にも大きな影響を与えています。電通はサステナビリティやパーパスに関する意識調査を実施し、生活者の社会意識における「5つのシフト」を発見しました。
コロナ下の生活者意識から考えるサステナビリティとパーパス[4]
