異業種のパートナーシップがイノベーションを起こす

前回に引き続き、電通イージス・ネットワークのカラが発表した「TOP 10 TRENDS」から、2018年のデジタルの10大潮流を紹介する。

多くのブランドが他社を模倣するより、常識を覆すような手法を持った革命児たちと、より緊密に協業しようとしている。テクノロジーのスキルとインフラを持つブランドと、コンシューマーのニーズを知るブランドの間で、多くのパートナーシップがつくられている。いくつかの事例を紹介しよう。

ウェストフィールドはウーバーと連携し、米国各地の自社ショッピングモールに買い物客がウーバーの配車を待つための待合室をつくった。

不動産会社のニューガード・デベロップメンツは、エアビーアンドビーと連携。建設した300戸のアパートにおいて、各所有者は自分の物件を短期賃貸用に簡単にリストアップできるようになった。

マクドナルドは、創業以来初の配達パートナーとしてウーバーイーツを選び、米国やその他の市場で配達サービスを提供している。

マットレスの小売業者であるタフト&ニードルはアマゾンと連携し、米国に店舗をオープン。全ての販売・流通業務をアマゾンが扱っているという。

このように、今や企業間のパートナーシップはメディアや広告でのタイアップだけにとどまらない。
自社のビジネスに必要なものをすでに持っている企業と協働できる場合は、自前で技術を開発したり、模倣したりせずにパートナーシップを模索することが重要である。