3月28日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。

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2018年3月28日

2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

― D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 ―

●2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80％を占める。

●2017年 ビデオ（動画）広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。

●2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。

電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

わが国の2017 年の総広告費、6兆 3,907 億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1 兆 2,206 億円（前年比117.6％）となっており、順調に成長を続けています。インターネット広告は、通信環境やデバイス、プラットフォームの変化、アドテクノロジーの進歩により、その姿は日々変化しています。本調査では、電通グループのインターネット広告領域の事業会社であるD2CとCCIが電通と共同で、これまで「日本の広告費」では分析されてこなかったインターネット広告媒体費の広告種別、取引手法別、デバイス別の内訳を調査しました。

2015年からD2CとCCIが独自に行った「インターネット広告市場規模推計調査」に基づき、その結果を発表してきていましたが、今回より「日本の広告費」のインターネット広告媒体費の詳細分析として、電通との共同で調査内容や手法を見直し、本調査を実施しました。

「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1．インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告（40.9％）とリスティング広告（39.6％）で全体の約80％を占める。ビデオ（動画）広告は1,155億円で全体の9.5％を占める。

2．取引手法別構成比は、運用型広告（77.0％）、予約型広告（14.4％）、成果報酬型広告（8.6％）。

3．デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1％、デスクトップ広告が31.9％

4．2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。

5．ビデオ（動画）広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。

 

その他、詳細は電通ニュースリリース［PDF］をご参照ください。

以上

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電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0328-009505.html