日本中央競馬会（JRA）は12月21日、東京2020組織委と東京2020オフィシャルコントリビューター契約を締結した。

同契約は、東京2020スポンサーシッププログラムとは異なるもので、東京2020大会開催のために貢献する非営利団体対象のプログラム。オフィシャルコントリビューターは、貢献内容に基づいた呼称などの権利を国内で行使できる。

今回の契約締結でJRAは「馬術競技会場の改修、整備にかかる財政支援」「会場の無償貸し付け」「競技運営の支援」について貢献する。

JRAの後藤正幸理事長は「馬事公苑は、1964年のオリンピックでも馬術会場となり、その後は日本の馬術や馬事文化を広める役割を担ってきた。あれから半世紀を経て、再び同所で東京2020 大会を迎えるに当たり、施設の全面的改修や会場整備への財政支援、私たちが積み重ねてきた馬に関する経験・ノウハウなどの提供を通じて、東京2020 大会の円滑な運営に協力したい。そしてこの取り組みが大会後も馬術や馬事文化の発展に効果をもたらすレガシーとなるよう努める」とコメント。

組織委の森喜朗会長は「今回、JRAを特別な枠組みで、大会のファミリーとして迎える。JRAには、馬事公苑の改修･整備の他、仮設オーバーレイ工事への財政支援もしてもらう。また、大会期間中の獣医師などの派遣など、馬術競技の運営面でも多大な協力を頂くことに大変感謝している。東京大会後、馬事公苑が日本のみならず世界の馬術界のレガシーとして定着し、今後の馬術界の発展に寄与することを心から期待する」とコメントした。