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電通グループ3社、プレミアムな音声コンテンツを提供する媒体を対象にした音声広告配信サービス「Premium Audio広告」の提供を開始

    2019/05/08

    電通グループ3社、プレミアムな音声コンテンツを提供する媒体を対象にした音声広告配信サービス「Premium Audio広告」の提供を開始

    5月8日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


    2019年5月8日

    株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本敏博)、株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、社長:鈴木禎久)、株式会社CARTA HOLDINGS(本社:東京都渋谷区、会長:宇佐美進典 社長:新澤明男、以下CARTA HD)の電通グループ3社は、インターネット広告の新たな取り組みとして、音声コンテンツを提供するプレミアムな媒体のみを対象にした音声広告配信サービス「Premium Audio広告」(以下「本サービス」)の提供を開始します。

    本サービスにおける最初の広告配信先は、ラジオ番組コンテンツを放送する日本最大手のサービス「radiko(ラジコ)」(※1)と、世界最大の音楽ストリーミングサービス「Spotify(スポティファイ)」となります。これまでも当社グループは、視覚面で従来にはないレベルの安心・安全を実現した「Premium Viewインストリーム動画広告」などにより、業界をリードしてきましたが、本サービスでは聴覚面にその領域を広げました。

    本サービスには、次の2つの特徴があります。1つは、適切な権利処理が行われた音声コンテンツを保有する媒体のみに限定して音声広告配信を行うため、広告主のブランドを毀損しない「ブランドセーフティ」な環境で広告を行える点。もう1つは、各サービスにログインしたユーザーに向けて広告を配信するため、"機械(≒bot)"によって不正にインプレッションやクリックが消化されてしまう「アドフラウド(広告詐欺)」のリスクを限りなく減らすことができる点です。

    なお、本サービスの配信には、CARTA HDのグループ会社であるVOYAGE GROUPが音声広告に対応できるように拡張開発した広告配信プラットフォーム(※2)を活用します。また、運用にあたっては、"人"基点のマーケティングでROIを最大化する当社グループならではの「People Driven DMP(※3)」を利用します。

    今後も当社グループは、広告主のブランディングに資する本サービスのような広告サービスの提供を通じて、プレミアムコンテンツの制作者に利益還元がなされ、更なる優良コンテンツが生み出されていく仕組みの構築に向けて尽力してまいります。

    <radiko と Spotify について>

    ■radiko(ラジコ)について
    NHK ラジオ(第1とFM)が参加し、デイリーユニークユーザーは130万人、プレミアム会員(有料会員)58万人(2019年3月時点)を越える、国内最大級のラジオ配信サービスです。ラジオを中心とした音によって喚起される想像の世界を広げ、新しい文化、経済、コミュニケーションを育む、総合オーディオ・プラットフォームを目指しております。
    URL:http://radiko.jp/

    ■Spotify(スポティファイ)について
    Spotifyは音楽ファンとアーティストをつなぐ世界最大の音楽ストリーミングサービスです。現在、79カ国・地域において2億700万人以上(9,600万人以上の有料プラン「Spotify Premium」会員を含む)が利用する音楽コミュニティとなっています。
    URL:https://www.spotify.com

    ※1:ラジコでの広告配信は、民放ラジオ局のうち広告配信実証実験実施中の局のみとなります。
     
    ※2:ブランディング重視の広告主向けに安心して出稿できるアドプラットフォーム「PORTO(ポルト)」と媒体社向けアドプラットフォームとして、様々なデバイス・フォーマット・配信方法の中から最適な組み合わせを提案し収益性の高い広告を選び出すとともに、メディアブランドを保護しながらPMPなどのプレミアムな広告取引も可能な「fluct(フラクト)」があります。
     
    ※3:People Driven DMPは、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、テレビの視聴ログデータ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人(People)基点で活用することのできるフルファネルの統合マーケティングプラットフォームです。また、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。

    以上


    電通ニュースリリース
    http://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0508-009808.html