同賞審議会の今井敬会長は「今回も、広告コミュニケーションの豊かな発展を実感させる作品が数多く見受けられた。近年の広告では、消費活性化や企業活動の周知にとどまらず、社会問題への取り組みが大きな課題となっている。皆さまには、より良い社会へ向けての力強いけん引役として、さらなる研さんを期待する」とあいさつした。
大平明理事長は、選考経過･審査について、選考委員会が審査した作品は1424点に上り、5月の最終選考で、入賞全57点が決定したと報告。「パナソニックは創立100周年の記念すべき作品が授賞され、福島民報社は初受賞であるとともに、媒体社としても初の受賞となった。両社の作品は社会課題に正面から向き合った素晴らしい作品だ」と称賛した。また、特別賞の日本フィルハーモニー交響楽団の企画は、最新のテクノロジーで、聴覚障がい者にもコンサートに参加してもらうという内容で大きな話題となった、と紹介した。

中左：パナソニック･津賀社長　 中右：福島民報社･高橋社長

パナソニックの津賀一宏社長は、野鳥のさえずりで“聴きとる力”をチェックする新習慣で難聴を早期に発見し、補聴器の使用を啓発する動画（デジタルコミュニケーション最高賞）などの受賞作について解説し、「社会の課題や変化に向き合いながら、お客さまに寄り添う姿を示す広告として、当社らしさを表現できたと思う。広告電通賞は宣伝目的以上に、各企業がより良い商品･サービスでいかに社会に貢献するかを問うものだと感じる」と述べた。
福島民報社の高橋雅行社長は、作年８月の「県民の日」に発行した特別紙面を折り畳んで郵送できる企業広告（アクティベーション･プランニング最高賞他受賞）について「震災や原発事故などで県外で暮らす人に、ふるさとの香りを届けるために、地元新聞社の使命として考えた企画だった。シンプルな仕組みながら、県内外から大きな反響があった。広告の力を生かすことで、必ず活力のある日本、地方になると確信する」と語り、郵便を受け取った人の喜びや感動の声を紹介した。

電通の山本敏博社長は「歴史ある2社の総合賞受賞は、広告の力や意義は不変的なものであり、広告の持つ意味は拡張を続けるものだ、と改めて感じた。広告手法が日々進化する中、広告に携わる一人として、広告主や生活者に本当の意味で役立つよう、常に自らを変革し続けなくてはならないと決意を新たにした。そして、広告電通賞が魅力ある賞としてあり続けるため、より一層の研さんを重ねたい」とあいさつした。