(左から)一橋大学大学院 阿久津聡教授、電通コンサルティング 宮下剛
進むデジタル化により、ビジネスを取り巻く環境は急激に変化しています。中でもAIの浸透は、マーケティングから営業まで、あらゆるビジネスシーンを大きく変えつつある最大の因子と言えるでしょう。
しかし、多くの企業では「AIを活用し、顧客体験全体をどう再設計すべきか」といった、経営視点での答えを見いだせていないのが実情です。
電通、電通デジタル、電通コンサルティング、電通総研の4社は、CRM(顧客関係管理)を起点に、顧客体験だけでなく事業や組織の変革を支援する「Biz CRM For Growth 」の提供を2025年6月からスタートしました。
今回の記事では、経営学者としてマーケティング研究に取り組む一橋大学大学院 阿久津聡教授と、電通コンサルティングのシニアパートナー宮下剛が、AI時代におけるマーケティングやブランディング、CRMの本質を多角的に議論しました。
中でもAIをどのように活用し、企業の競争優位性につなげていくのか、そして「Biz CRM for Growth」がなぜ経営に不可欠なのか、ふたりの対談からひもといていきます。
AI時代のマーケティング研究とはいかなるものか?宮下:本日は、現在のマーケティング全般についてお話しできればと思いますが、やはり最大のトピックはAIになるでしょうか。AIの急速な進化と普及により、社会は大きな転換期を迎えています。企業と顧客の関係性も変わりつつありますが、マーケティングや企業ブランディングを研究されている阿久津先生は、AIの出現による変化をどのように捉えていますか?
阿久津:AIは社会のあらゆる面に影響を与えています。ただし、その進化のスピードは非常に速く、マーケティングという特定の領域に短絡的に応用しようとすると、技術の陳腐化にすぐ直面してしまうという難しさもあります。私たち研究者の間では、慌ててAIを語ろうとするより、研究を続けながら冷静に様子を見るべきだ、という空気が比較的強いですね。 今の宮下さんのご指摘とも重なりますが、だからこそ私たちは、個別のツールや事例よりも、より基礎的な問いに立ち返る必要があると考えています。その一つが、「AIが人間の心理や判断にどのような影響を与えるのか」という問題です。そのため、最近の研究では心理学的アプローチを取るものが多くなっています。
宮下:企業が使うCRM用のツールにも、AIエージェントを搭載したものが出てきていますが、企業と生活者の対話型のAIエージェント活用にもつながる研究でしょうか。
阿久津: はい。たとえば、AIがセールス担当者やカスタマーサポートを補助するような場面ですね。その際に参考になる基礎研究として、「AIを相手にしたコミュニケーションにおいて、人はどのような心理的反応を示すのか」といったテーマがあります。 実際、海外では、子どもがAIとの会話を重ねる中で深刻な問題を引き起こし、保護者がAI企業を訴えたという事例も報告されています。こうしたケースでは、加害者がAIである場合と人間である場合とで、被害者感情がどのように異なるのかが問われます。また、AIを搭載したロボット、いわゆるフィジカルAIが社会的な制裁を受けた場合に、人々はそれをどのように受け止めるのか、といった問いもあります。 日本では、京都の高台寺で公開されたアンドロイド観音「マインダー」が話題になりましたが、心理学の研究では、宗教的・道徳的な存在がAIであった場合、人々の信頼や帰属意識はどのように変わるのかといった点も検討されています。 これらはいずれも、「人はAIをどこまで社会的な主体として扱うのか」という共通の問いに収れんします。AIに対する人間心理の基礎研究は、こうした根本的な認知や感情の枠組みを体系的に理解しようとするものです。この理解があるかどうかで、企業がAIを顧客接点に組み込む際の設計思想は大きく変わってきます。 ここで挙げた例はいずれも、特定の是非を論じるためではなく、AIが人間の判断や感情にどのような影響を及ぼし得るかを考えるための思考実験として紹介しています。
宮下:ビジネスの現場では、「最先端のテクノロジーの動向をキャッチして、いかにタイムリーにマーケティング業務に生かすか」という視点になりがちです。AIと人間の関係についての基礎から研究し、俯瞰(ふかん)的に捉えることで、将来直面するであろう課題も含めて本質的な視点で捉えることになると感じました。
阿久津:一般に、研究は最先端の実務の後を追うものです。もちろん、その逆もないわけではありませんが、まずは実務の現場でのさまざまな新しい取り組みに対して、それらを意味づけしたり、その効果を検証したりすることが多いのが私たち研究者です。多くの場合は、実務者の事例からインスパイアされますが、視点の違いを重ねながら今後の活用に生かしていければと思います。
宮下:そのような視点もありつつ、身近なところで先生ご自身も、普段から生成AIに接しておられますよね。
阿久津:はい。ただ、AIの研究への活用にはまだまだ難しさや課題がある気がしています。典型的なのがハルシネーション(AIが事実に基づかない情報を作り出してしまう現象)で、こちらの知りたいことを忖度(そんたく)してありもしない結果や情報を出してしまうことが少なからずあるように思います。
宮下:実務でも、生成AIの活用においては正確性について留意が必要とされています。現時点では目的により、より適切にリスクを踏まえる必要性がありますね。
阿久津:気をつけなければならないポイントだと思います。ある機能を伸ばすために、別の機能を犠牲にするというトレードオフや優先順位は、AI開発にも確実に存在しています。知られたところでは、G(Generation)とR(Retrieval)のトレードオフがあります。G、つまり対話生成における自然さや柔軟性は、近年の生成AI全般において重視されてきた機能だと思いますが、一方でR、つまり情報の鮮度や正確さを担保する情報取得や検索機能の向上が犠牲にされてきた印象があります。研究はもちろん、マーケティングの現場でも、基本的にはRの方がより重要な機能でしょう。 とは言え、RAG(Retrieval-Augmented Generation)と呼ばれる検索拡張生成技術によってGとRの対立構造は緩和され、組み合わせて使われるようになってきたと言われていますし、時間をかければ、双方のレベルを共に上げていくことは可能です。 マーケティングの例で言うと、Gの向上によってAIチャットでの対話が自然になり普及が進めば、次に企業は、顧客の要望に的確に応えるためのRの高度化に投資せざるを得なくなります。つまり、AIの技術選択そのものが、顧客体験と投資配分を左右する経営判断になっていくということです。
顧客が求めるものを踏まえた「自社AI育成」を宮下:興味深いお話です。今回、阿久津先生に伺いたいのも、「企業はAIをどう活用すべきか」というテーマです。企業のCxOの方々に経営課題を質問すると、ほとんどの場合、AI活用についてお話をしてくださいます。「この業務にAIを使えばこう効率化できる」といった局所的な活用はできても、「会社全体として、AIとどう向き合うべきか」という大局的な視点では、まだ試行錯誤している企業が多い印象です。
阿久津:おっしゃる通りです。AIは、開発者の思想や設計方針、調整の仕方次第で、驚くほど性格が変わります。だからこそ企業は、単に「導入する」だけでなく、AIが今後どう進化していくのかを見据えながら付き合っていく必要があります。 その上で、最も重要なのは、各企業が「自社のAI」を育てていくという視点です。ここで言う「育てる」とは、単に自社データを学習させるという意味ではありません。自社の顧客にどのような体験価値を提供したいのか、どの意思決定をAIに委ね、どこを人間が担うのかを経営として設計し続けることです。 先ほどのカスタマーサービスにおけるAIチャットの例で言えば、AIの対話の適切さや問題解決の質によって、顧客満足度は大きく左右されます。さらに、その過程で得られる顧客からのインプットを、他の行動データや購買データと統合して活用できれば、顧客が本当に価値を感じる新製品やサービスの提案にもつながっていきます。どの顧客体験を重視し、どの学習をAIにさせるのかという設計次第で、自社AIの性格は大きく変わります。それは言い換えれば、「どの顧客との関係を伸ばす会社なのか」を経営として選ぶことでもあります。
宮下:たしかに、どの企業も同じようにAIを導入するだけでは、差別化は難しそうです。企業固有のノウハウや暗黙知、過去の施策の結果に加えて、なぜそのようになったかという事例などが、他社AIとの差になるのではないでしょうか。 「AIをそもそもどのように活用するか」を設計したうえで自社データをAIに学習させることで、顧客理解はより深まります。また、より多くのデータを精度高く分析することで顧客応対の質も上がり、競合他社との差別化につながり、最終的に企業価値そのものが大きく変わると考えられます。
阿久津:そうですね。企業は自社の目的に従い、AI企業をパートナーとして、「自社が必要とするAI」を自ら作っていくべきだと思います。特にBtoBtoCのビジネスであれば、顧客企業の先にいるエンドユーザーが何を求めているのかを踏まえてAIを設計することが重要です。 そしてもう一つ、「自社のAIは、こういうふうに育てており、こういう特徴を持っています」とクライアント企業やパートナー企業に対して説得力をもって明確に説明できることが信頼につながると考えます。
宮下:加えて、AIに向き合うには、日々アップデートされる技術を追いかける現場視点だけでなく、俯瞰的・大局的に全体を捉える視点も欠かせないと改めて感じました。企業独自のAIを育てることが差別化の源泉になるとして、考えるべきポイントは多面的です。AIの特性を理解すること、自社データを学習させて育てること、利用者の習熟度を高めること、ハルシネーションなどのリスクを回避すること。こうした複数の視点を持ち、AIのカスタマイズに取り組む必要がありそうです。
阿久津:同感です。そうした持続的な積み重ねこそが、他社との差別化につながっていくのだと思います。
AI時代、企業にはCEOさえいればいい?宮下:AIは企業活動のさまざまな領域に影響を及ぼしています。マーケティングにフォーカスして考えた場合、AIの普及はどのような変化をもたらしているとお考えでしょうか。
阿久津:AIによってマーケティングの世界にこれまで思いもつかなかったようなまったく新しい何かが生まれたというよりは、思ってはいたけど実現できなかったことができるようになった、というのが今のところの状況のように思います。 例えばOne to Oneマーケティング、つまり顧客一人一人に最適化したマーケティングも、お金と手間をかければ、限定的かもしれませんがAIなしに実現可能です。「それを低コストかつ高スピードで広範囲にできるようになった」ことが、現時点でのデジタル化とAIによる大きな変化です。ただ、この「低コスト化」や「高スピード化」の影響がけた外れに大きいわけで、それをどう捉えるかによって、これから全く新しい何かが生まれてくる可能性は十分あるようには感じます。
宮下:営業担当者は、これまではクライアント企業に通い詰めていましたが、「今この人にセールスをかけるべき」という判断まで自動化されることで、「顧客コミュニケーション全体の中で投下すべき時間やコストの配分」を見直す必要性につながりそうです。
阿久津:ただ、実際に足を運び、クライアントと顔を合わせて話したり、一緒に食事をしたりすることで生まれる信頼は、AIで簡単には代替できない人間の仕事として残るだろうと思います。「この人たちと仕事をしたい」という感情は、人間関係から生まれますから。 少なくともこの先しばらくは、AIにマーケティングや営業の実務を任せつつも、その業務内容を人間の担当者がきちんと理解し、何が起きているのかを把握する。そのうえで、AIと共に相手先と関係性を築くことが重要なのではないでしょうか。
宮下:顧客との向き合い方の再定義の必要性を感じました。次に企業のブランディングについて、どのような変化が起こっているのでしょうか。
阿久津:本来、ブランドは実績の器であり、信頼の源泉です。「このブランドだから買う」という経験は、誰しもあるでしょう。それが、いつしか口コミが信頼の主要な源泉になってきた。「聞いたことがないブランドだけど、自分が信頼している人が勧めているなら信頼に値する」という考え方ですね。最近は、そこにAIが加わっています。「AIがこう言っているから買う」と、AIが信頼性を担保するものになってきています。
宮下:そうなると、企業はどう対応すればいいのでしょうか。ブランドに信頼が置かれていた時代は、企業からの情報発信の質を高めてブランドの価値向上につなげていました。そこから顧客体験の満足度を高めて口コミを生む時代へと移っていきましたが、AIが判断基準になると信頼性の獲得・維持・向上はどのようにすべきかという課題が生じる気がします。
阿久津:とても興味深いテーマですね。購買決定にもっとも影響を与えるとされる「信頼性」が、口コミやAIに補完されるようになれば、ブランドのあり方も変わってくるでしょう。「口コミやAIという顧客接点」で、いかに信頼を得られるかということがカギになるわけですね。
宮下:今まで以上に、顧客体験を考える必要がありますね。顧客体験を断片ではなく1本の線として捉え、満足度を高めることで信頼を確保していかねばならないでしょう。いわば「顧客体験徹底」の時代になると考えています。そのためには、各部門がバラバラに動くのではなく、経営レベルで目線を合わせる必要があると感じます。
阿久津: 以前、AIのマーケティングへの影響を研究しているノースウエスタン大学の研究者が、「CMO以下は、いずれAIに取って代わられるだろう」と話していました。極論ではありますが、ここで言いたいのは「人間が不要になる」という話ではありません。むしろ、人間が担うべき役割が、より明確に分かれてくるということです。こうした議論は、人間の役割を縮小したり排除したりするためのものではなく、AI時代において人間が担うべき価値創造の領域を、より明確にするためのものです。 AIは目的を与えられて初めて機能します。その意味で、意思決定や目的設定を担うCEOや、新規事業の立ち上げのような創造的領域は、今後も引き続き人間の役割として残るのではないでしょうか。 人間は、「何をしたいのか」「なぜそれをやるのか」といった、AIが苦手とする領域にこそリソースを集中させていく。それが、AI時代における企業の競争優位性につながるのだと思います。
「CRMを経営アジェンダにする」とはどういうことか?宮下:ここまでのお話を踏まえると、AI時代において問われているのは、AIをどう使うかという技術論ではなく、顧客との関係性をどう設計し直すかという経営の問題だと言えそうです。 今日のお話をビジネス視点でもう一度整理すると、AI時代を迎え、マーケティングや営業、そして企業のブランディング、あるいはカスタマーセンターまで、顧客対応のあり方そのものが変わっていくことになる。だからこそ、企業は顧客との関係性づくりのプロセスを改めてリデザインしていく必要があります。 そこで私たちが重視しているのがCRMです。CRMを単なるセールスの道具ではなく、経営における新たなOSにすべきだと考えています。 これまでCRMは、どちらかというとそもそも各部門に閉じた取り組みになっていたり、あるいは全体視点で取り組み始めたものの時間経過の中で個別の取り組みになってしまったりしがちでした。しかし今後は、先ほど申し上げたように顧客体験を点ではなく線で捉える視点がより重要になってきます。そのためには各部門に閉じたCRMでは足りません。 電通グループが提供する「Biz CRM For Growth」は、CRMを現場施策ではなく経営アジェンダとして捉えるべきという考えで設計されたプログラムです。「CRMを経営アジェンダに」という考え方について、阿久津先生はどうお感じになりますか?
阿久津:興味深い視点だと思います。ただ、CRMに関わるステークホルダー、接点、やりとりされるデータなどは企業によって異なりますよね。だからこそまずは、「自社のカスタマージャーニー」をきちんと整理し、そのうえでKPIを明確にすることが重要だと思います。 大学を例に考えると、主なカスタマージャーニーは、受験生の出願検討から始まり、受験対策、受験、合格・入学、授業やゼミ、学内での課外活動、インターンシップ、就職活動へと続いていきます。さらに卒業後も、ホームカミングや同窓会、寄付などを通じて、大学との関係は継続していきます。こうした一連の流れを可視化すると、大学がCRMで何を管理し、どの関係性を強化すべきかが具体的に見えてきます。
宮下:企業として顧客に何をしてもらいたいのか、顧客とどのような関係を築きたいのか。その目的を明確にし、CRMの中に位置づけていくことの重要性が高まっています。顧客体験全体を俯瞰しつつ多面的に捉えて、CRMを持続的に高度化していくことが必要になってきていると感じます。
阿久津:かつて企業のトップラインに関わるKPIは「商品を購入してもらう」ことだけでしたが、最近では「よい口コミをしてもらう」「誰かを誘ってもらう」といった行動もKPIにする企業が増えてきました。そうなると、分析すべき顧客データも、商品購入時の情報だけでは足りません。あらゆる顧客接点でのやり取りを、統合的に捉える必要があります。 例えば、ある自動車ディーラーでは、「クルマを購入してもらう」だけでなく「試乗してもらう」「クルマ購入後のメンテナンスを任せてもらう」「他のお客さまを紹介してもらう」など、顧客ジャーニーの各フェーズにおいて異なるKPIを設定しているそうです。そのうえで、カスタマーサポートはもちろん、営業担当者と顧客の通話データまですべて統合・分析しているのです。人間が行うとしたら気が遠くなるような作業ですが、AIを活用すれば効率よく実現できます。こうした事例は、まさにCRMを起点とした事業変革ですよね。
宮下:おっしゃる通りです。レベニューオペレーション(※)という言葉も注目されているように、顧客接点全体でKPIを統合的に管理していく必要性が高まってきています。AI活用も「全社横断の視点で」というお話をしてきましたが、これらを実現することが、経営を俯瞰するCRMと考えています。
※レベニューオペレーション=企業の収益成長を実現するために、利益を生み出す部門の連携、マネジメント等を強化する考え方のこと。
電通コンサルティング https://www.dentsuconsulting.com/