電通の機能性表示制度専門チーム※１は、2015年4月にスタートした機能性表示食品制度に関して、消費者の意識やニーズを探るため、20～60代の全国の男女1,000人を対象に「機能性表示食品に関する消費者意識調査2015」を実施した。　

同制度は、スタートから約半年の10月26日現在で、すでに116品の届出情報が公開されている※２。最初の商品が承認されてから22年が経過した特定保健用食品（トクホ）が、2015年2月時点で1144品目承認され、,250億円の市場規模を形成している現状※３と比較しても、新たな市場が急速に形成されていることが分かる。

届出受理までにかかる日数も、スタート当初に比べ早まっており、早ければ新たな102品が11月末までに販売されることが予想される。また、注目されていた「生鮮食品」での機能性表示の届出も「三ヶ日みかん」に次いで「大豆イソフラボン子大豆もやし」が受理され、徐々に広がりを見せつつある。

健康増進を機能別に見ると、内臓脂肪対策をうたうものが数多く出されており、広告コミュニケーションも活性化し一つのセグメントを形成しつつある一方で、従来の食品では訴求ができなかった「睡眠の質の向上」「目のピント調節機能」「精神的ストレスの緩和」などをうたうものが受理され、より幅広い健康増進ニーズをカバーするものになってきている。

こうした背景を受け、肝心の消費者側の機能性表示食品の受容性はどこまで高まっているのか、その課題とチャンスは何か、などを探るため、独自調査を行った。調査で得られた主なファインディングスは

http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2015119-1027.pdf

※1　電通の機能性表示食品制度専門チームは、外部ネットワークと連携しながら、市場の健全な　　  拡大を支援するとともに、参入意向のある企業に対してソリューションを開発している。

　　※2　消費者庁　http://www.caa.go.jp/foods/index23.html

　　※3　公益財団法人　日本健康・栄養食品協会　http://www.jhnfa.org/tokuho2015.pdf

電通ニュースリリースhttp://www.dentsu.co.jp/news/release/2015/1027-008428.html