ディープテックの未来と向き合うキーマンが集結―TECHNIUM Global Conferenceが目指す「創造的衝突」とは

社会課題が複雑化するいま、その解決策としてディープテックへの期待が高まっています。しかし、優れた研究成果や技術が、そのまま社会を動かす力になるわけではありません。そこには、長期的な資金、事業を推進する経営人材、大企業との連携、社会実装を後押しする制度、そして、その価値を社会に伝えるコミュニケーションなど、数多くの要素が必要不可欠です。

日本でもスタートアップ支援や企業間連携の取り組みは広がっています。一方で、研究者、起業家、事業会社、投資家、行政などが立場を越えて本音や未来像を交わし、継続的な共創につなげる機会は、まだ十分とはいえません。そこで、ディープテックに本気で向き合う人びとが、それぞれの未来を持ち寄って対話する場として生まれたのが「TECHNIUM Global Conference（以下、「TECHNIUM」）」です。

研究、事業、資本、政策、そしてクリエイティブ。異なる領域のプロフェッショナルたちが集うこの場所は、何を目指しているのか。Beyond Next Venturesの有馬 暁澄氏、矢藤 慶悟氏、山本 知尋氏と、Beyond Next VenturesとともにTECHNIUMを推進する電通 Future Creative Centerの佐々木 瞭氏、及び片山 智弘氏、高井 嘉朗氏が、その思想と展望を語り合いました。

スタートアップを「生み出す」だけでは足りない。TECHNIUM誕生までの10年

──はじめに、ディープテックのエコシステムを構築するという壮大なテーマを掲げるTECHNIUMが、どのような経緯で生まれたのかを教えてください。

有馬：Beyond Next Venturesは、ディープテック領域に特化した独立系のベンチャーキャピタルです。スタートアップへの投資に加えて、経営人材とのマッチングや技術シーズの事業化支援、オープンイノベーション支援など、私たちの活動は多岐にわたりますが、目指しているところは一貫して、研究成果が社会実装され、そこから生まれた資金や知見、人とのつながりが、次の挑戦へと還元されていく仕組みを築くことです。

Beyond Next Ventures、電通、CoA Nexus、コランダムの4社で共同開催するTECHNIUMは、研究者、起業家、大企業、投資家などが立場を越えて集まり、目の前の課題を議論するだけでなく、その先にある未来をともに構想する対話の場を目指しています。ディープテック・エコシステムをより豊かにしたいという想いのもとに集まった4社が、それぞれ培ってきた専門性やネットワークを持ち寄り、異なる視点を掛け合わせることで、これまで国内にはなかったような、新たな出会いと対話を生み出すカンファレンスづくりに取り組んでいます。

この構想に至るまでには、約10年の道のりがありました。Beyond Next Venturesは2014年に創業し、一貫してディープテック領域に特化した投資・事業化支援を行ってきました。当時は、大学発のスタートアップをどう生み出すかという、まさにゼロからイチのフェーズでした。大学・研究機関で生まれた、素晴らしい研究成果があるにもかかわらず、それを事業として社会に届ける経営人材が圧倒的に不足していたんです。

そこで私たちは、研究成果の事業化を目指すチームを支援するアクセラレーションプログラム「BRAVE」を2015年に開始しました。研究者と経営人材候補をつなぎ、約3カ月間にわたって事業計画の策定やチームづくり、投資家・事業会社との接点を創出しました。累計180チームが参加し、マッチングした経営人材候補は600名以上、約60社が創業を実現するなど、ディープテックスタートアップの創業支援の取り組みとしては、一定の役割を担ってきたと自負しています。

ただ、5年以上活動を続ける中で、状況は大きく変わりました。2020年頃から国のスタートアップ支援施策が本格化し、私たちが始めたようなアクセラレーションプログラムが日本全国に生まれたんです。

──スタートアップを生み出す支援の仕組みが、全国に広がっていったのですね。

有馬：はい。そうなったとき、私たちが次にやるべきことは何かを考えました。一つ一つのプログラムという限られた枠組みの中でスタートアップを創出する活動だけでは、業界全体のエコシステムはつくれない。むしろ、各地で生まれたスタートアップや、彼らを支える大学、事業会社、投資家といったプレイヤーたちが、バラバラに活動していることが新たな課題だと感じたんです。

そこで、私たちの役割を、業界全体をつなぐ「ハブ」へと変えるべきフェーズにきたと考えました。ディープテックに本気で向き合うプレイヤーを一つの場所に集め、大きなうねりを生み出す。それが「TECHNIUM」の構想の出発点です。

人、時間、資金、連携。10年で見えてきた四つの壁

──業界全体のエコシステムという視点で見たとき、具体的にどのような課題が見えてきたのでしょうか。

有馬：この10年間、ディープテック領域に深く関わる中で、大きく四つの壁が見えてきました。一つ目は、先ほども触れた「経営を担う人材の不足」。二つ目は、事業化から社会実装までに「想定以上の時間がかかる」こと。三つ目は、研究開発に「多額の資金が必要になる」こと。そして四つ目が、事業会社との「オープンイノベーションが思うように進んでいない」ことです。

特に、研究者、スタートアップ、事業会社、投資家、行政といった異なる立場の人たちの間には、深刻なコミュニケーションギャップが存在します。それぞれの目的や時間軸、文化が違うため、なかなか本質的な対話が生まれにくいのです。

矢藤：事業会社の方とスタートアップが面談をしても、表面的な話に終始してしまうケースが少なくありません。本当に困っていることや、もっと深い課題感といった本音は、公式な打ち合わせの場ではなかなか出てこないものです。でも、イノベーションの種は、そういう生々しい課題の中にこそ眠っているはずなんです。

有馬：TECHNIUMは、そうした既存の枠組みでは生まれにくい出会いや対話を生み出す場でもありたいと考えています。

以前、こんなことがありました。私は前職で飼料を扱う会社にいたのですが、家畜の糞の処理は当たり前の業務で、それを課題だと思ったことすらなかった。でもある日、イベントで「その糞を餌に昆虫を育て、その昆虫をまた飼料に転換する」という技術を持つスタートアップに出会ったんです。その瞬間、当たり前だと思っていたことが、解決すべき課題であり、新しい事業機会なのだと気づかされました。

TECHNIUMは、すでに分かっている課題と技術をつなぐだけでなく、まだ誰も課題だと認識していない課題を発見する場にもなり得る。そのためには、異なる分野の技術や視点との予期せぬ出会いが不可欠なんです。

「技術」が主語の会社から、「未来」が主語の会社へ

──ディープテック企業が成長していく上では、コミュニケーション設計も重要な論点の一つではないでしょうか。

矢藤：はい。日本のディープテック企業は、自分たちの技術がどれだけ優れているか、新規性があるかを説明することには非常に長けています。しかし、企業価値を本当に高めていくためには、その技術が主語ではなく、その技術を社会実装することによって「どんな未来を実現できるのか」を語る力が必要です。

ピッチ資料やプレスリリースをつくる以前に、まず自分たちの会社の価値そのものを定義しに行くプロセスが極めて重要だと考えています。自分たちは何者で、どこに強みがあり、どの領域でなら勝てるのか。その定義が曖昧なままでは、多くの人を巻き込んでいくことはできません。

有馬：特に、前例や比較対象となる企業がいないディープテック領域では、この「価値の定義」がより重要になります。海外には、自分たちの事業が持つ未来への期待値を語り、それを企業価値に転換することに長けた企業が少なくありません。時価総額が上がれば、より多くの資金を調達でき、それを研究開発や事業成長に再投資できるという好循環が生まれます。

一方で、日本の企業は技術の素晴らしさに比べて、その価値を語り、期待を形成する力がまだ十分ではありません。技術力が、そのまま企業への期待値や評価につながっていないケースもあり、非常にもったいないと感じています。

まだ存在しない未来を、共通言語にする

──電通の立場から、ディープテックの未来を語るうえで、クリエイティブやコミュニケーションはどのような役割を果たせると考えていますか。

佐々木：ディープテックのコミュニケーションが面白いのは、社会実装後の顧客や市場がまだ仮説でしかないケースが多い点です。まだ存在しない価値を言語化し、可視化することで、その可能性への期待を生み、人材や資金、事業パートナーを集めていく。そうした役割が、ディープテックのコミュニケーションには求められます。

片山：加えて、ディープテックの社会実装は非常に複雑です。スタートアップの成長過程には、資金調達、PR、マーケティング、IRなど複数のコミュニケーションが必要になりますが、企業内では担当部門が縦割りになっていることが多い。さらに、法規制やエビデンス、メディアレギュレーションといった専門的な知見も不可欠です。事業の成長プロセス全体を俯瞰しながら、異なる専門家や部門をつなぎ、一貫したコミュニケーションを設計する役割が重要なんです。

佐々木：さらに研究者、VC、事業会社、行政など、異なるプレイヤーはそれぞれ専門用語も評価基準も異なります。技術の細部だけで対話しようとすると、先ほど有馬さんがおっしゃったようなコミュニケーションギャップが生まれてしまう。

一方で、「この技術によって、どんな未来を実現したいのか」という問いなら、立場が違っても誰もが当事者として語り合える。研究者、VC、事業会社、行政といった異なる専門性をつなぐ共通言語になり得ます。私たちの役割は、そうした未来を描き、立場の違う人たちの対話を触発することにあるのかもしれません。

同じ方向を向くために、異なる未来をぶつけ合う

──改めて、TECHNIUMを通じて実現したいことを教えてください。

有馬：「それぞれが本気で描く未来をぶつけ合う」。私は、TECHNIUMがそんな場になって欲しいと思っています。

同じ技術を見ても、研究者が描く未来、投資家が描く未来、事業会社が描く未来、そしてクリエイターが描く未来は、きっとそれぞれ違うはずです。その違いを無理に一つにまとめる必要はない。むしろ、それぞれの未来像を持ち寄り、本気でぶつけ合う。その「創造的衝突」からこそ、一人では想像もできなかったような新しい可能性が生まれると信じています。

佐々木：一般的な組織論では、同じビジョンを共有し、同じ方向を向くことが重視されます。一方で、ディープテックを社会実装していくうえでは、むしろ『違い』との出会いが大きな力になると思っています。TECHNIUMのコンセプトである「ちがいが出会うと、ちからに変わる。」は、まさにその思想を表しています。

単に仲良く交流するのではなく、それぞれの立場から課題や未来を率直に語り合える関係性をつくること。そのような「本気の対話」こそが、イノベーションの本当の原動力になるのだと思います。

有馬：だからこそ、TECHNIUMは一度きりのカンファレンスではなく、継続的に関係を築いていくハブでありたい。去年のTECHNIUMで話したあの人に連絡してみようとか、そういう血の通った関係性が、エコシステム全体を強くしていくはずです。

偶然の名刺交換で終わらせない。TECHNIUMが設計する「出会い」

──その「本気の対話」を生み出すために、TECHNIUMでは具体的にどのような工夫をされているのでしょうか。

有馬：まず大前提として、TECHNIUMは完全招待制を採用しています。ディープテックに対して高いリテラシーと熱量を持った方々に集まっていただくことで、議論の質を担保しているのです。2025年の開催時には、約2000人の参加者に対して1000件以上の1on1ミーティングが生まれました。2026年はさらにその数を増やし、世界でも有数の密度で対話が生まれるカンファレンスにしたいと考えています。

矢藤：偶然の出会いに頼るのではなく、質の高い出会いを意図的に設計することも重視しています。例えば、参加いただく研究者の方々には、事前にツールの使い方やカンファレンスの趣旨を丁寧に説明します。また、単なる技術説明の資料だけでなく、その技術がどんな未来につながるのかをレポートとしてまとめるなど、対話が深まるための準備をしています。専門領域の異なる人たちを無作為に組み合わせるのではなく、異なる専門性を持ちながらも、課題やテーマの接点が見込める参加者同士の対話を設計することも、実務上の重要なポイントです。

山本：カンファレンス本体だけでなく、「TECHNIUM Night」と題した領域別のサイドイベントを年間を通じて開催しています。こうした継続的な接点を通じて、年に1回のイベントだけで終わらない関係性を築いています。ここでも、招待制にすることで、本当にその領域が好きで熱量を持った方々が集まり、毎回予定時間を過ぎても議論が終わらないほど盛り上がっていますね。

片山：そうした一対一の密な出会いが、やがては複数の企業や組織を巻き込んだ大きな共創へと発展していく可能性は大いにあると感じています。一つの複雑な課題を解決するには、5社、10社といったプレイヤーが連携する必要がある。TECHNIUMが、その最初の結節点になれば素晴らしいですね。

ディープテックの未来が交わる場所を、日本から

──最後に、TECHNIUMが目指す未来についてお聞かせください。

有馬：TECHNIUMの最終的な目標は、イベントを成功させることではありません。研究、事業、資本、政策、コミュニケーションといった、これまで分断されていた要素をつなぎ、ディープテックを取り巻く生態系そのものを豊かに育てていくことです。

そして、その輪を日本国内にとどめるつもりはありません。世界中から、ディープテックに本気で向き合う人たちが集まり、それぞれの未来をぶつけ合う。その対話の中から、まだ誰も気づいていない課題が発見され、新しい事業が生まれ、次の時代の産業がつくられていく。TECHNIUMを、そんな未来の起点となるグローバルなプラットフォームにしていきたいです。

片山：個別の企業や技術が輝くだけでなく、それらが連携することで初めて解ける社会課題は無数にあります。TECHNIUMは、そのための『共創のOS』のような存在になり得ると思うんです。立場を超えて知恵を出し合い、試行錯誤を重ねる。そんなダイナミックな場を、参加者の皆さんと一緒につくっていきたいですね。

矢藤：そして、この大きな挑戦は私たちだけでは成し遂げられません。ディープテックの未来を本気で信じる、あらゆる領域のプロフェッショナルとともに、このエコシステムを築いていきたいと考えています。私たちのビジョンに共感できる方は、ぜひお気軽に声をかけていただけるとうれしいです。