街づくりが大きな進化を遂げている。テクノロジーやソフトの力が街の可能性を広げ、参入するプレーヤーも多様になってきた。そこで今回は、街づくりユニット「ウルトラ・パブリック・プロジェクト」から、齋藤精一氏、橋本哲也氏、西牟田悠氏が鼎談。街づくりの最前線をけん引するデベロッパーにも話を聞いた。

キーワードは「主人公が誰か」

西牟田：今、街づくりが面白くなっていて、チャンスがたくさんあると感じています。テクノロジーの進化によって、今まで街づくりから遠いところにいた企業が参加できるなど、いろいろな人にチャンスが生まれています。ウルトラ・パブリック・プロジェクト（ウルパブ）は、その中で新たな街づくりを提案していくユニットです。まずは今なぜ街づくりが面白いのか、そして理想の街とはどのようなものか、ウルパブメンバーの3人で話していきます。

齋藤：街づくりが面白くなっている理由は、2020年に向けてさまざまなものがアップデート期にかかっているからですね。この数年で街づくりが加速したり規模が大きくなったり、あるいは新たな形が出てきたり。ただ、その中で今は“やじろべえ”のようにグラグラしている状況で、アップデートした結果が良いものになるのか、つまらなくなるかは、まさに今の時期に決まると思うんです。街づくりをする際は、いろいろな事情でバイアスが掛かってしまいがち。でもそれらを一回取り払って、最も理想的な、一番高い目標を目指すことができるか。それが街づくり成功の鍵ですし、ウルパブのスタンスでもあります。

橋本：その根底にあるのは「街の主人公は誰なんだ」ということですよね。街をつくるのは行政や企業ですが、やはり主人公は市民であり人。その前提で僕らに何ができるか。バイアスを取り払ってフラットに話し合っていけるのが理想です。

西牟田：ウルパブが掲げる「We are the city.」の精神がそれで、例えば東京も一様ではなくて、実はそれぞれの街の性格があります。そのそれぞれ違った性格や魅力を生むのは、そこで暮らす人や訪れる人の流れ、営み、集いでしょう。つまり、「人」こそが街をつくり出すんじゃないかなと。当たり前のようなことですけれど、そこに立ち戻って、ビルや区画といったハードウエアの面からつくられる街ではなく、そこにいる一市民のピュアな目で見て、より人の視点から「本当はこうなった方がいい」という街の姿を追い求めたいのです。

テクノロジーで、街づくりへの参入企業は増えていく

西牟田：最近は、GPSなどの進化によってテクノロジーやコンテンツが「場所性」を持ち始めています。街のポテンシャルが違った形で高まっていますよね。とはいえ、まだその舞台はスマホの中。もっとリアルとデジタルが融合して、街自体が舞台になったり、街にいろいろなものをフィードバックできたりすれば、暮らす人の楽しさはもちろん、企業のPR手法においてもチャンスになるはずです。今まで街づくりと遠かった企業や人たちが、街を舞台と捉えて異業種参入のように関わってくることも可能ではないでしょうか。

橋本：テクノロジーや要素がそろってきた中で、どう街づくりにつなげていけるか。可能性はたくさんあるので楽しみですよね。失敗するケースもあるでしょうが、市民や地域、行政の全員を主人公にできていれば、失敗に対する次の手が自然と皆さんから湧き上がってくる。その中で、先ほど言ったような街の個性や性格ができるといいですよね。

齋藤：僕は大きく見ればそれぞれの役割がしっかりしている街がいいと思うんですね。日本全体が一様になるのではなく、「電化製品＝秋葉原」というような特色があるといい。テクノロジーの長所は、ビジネスやシステムの固まりを分散化・離散化できること。ならば、街も「ここはアウトバウンドの集積地」「ここは日本古来の文化」「ここは新しいカルチャー」と役割分担するのが理想です。その役割や性格を決める際の中心が人であり、彼らの声や行動を「きれいな目」で解析することが大切。そういう発想でつくった街は面白くなると思うんです。

緩急つけた取り組みを。その実現に向けた「課題」とは

西牟田：ここまでに話した“面白い街”の実現に向けて、現状で思い当たる課題はありますか。

齋藤：街が役割を分担するには、行政や企業が地域の情報をオープンマインドで共有しなければなりません。みんなが同じ言語で情報を共有すれば、「うちはこれに特化するから、そちらは…」という分担ができます。ただ、現状はまだ共有できていない。そこを緩和しないと、街はどこも同じ姿になってしまいますよね。

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街づくりのメインプレーヤーたちが描く「未来の街」

例えば東京ですでに進行中の再開発プロジェクトでも、新たな発想をベースにした街づくりが行われている。それらを手掛けるキーマンは、どんなパートナーとの連携を考え、どんな「未来の街」を描くのか。3氏にインタビューを行った。

公園と連携した街づくりで

芸術と文化の街、新しい「日比谷」を発信

私はこれまで赤坂サカスなどの開発に携わり、現在は（仮称）新日比谷プロジェクトを担当しています。街づくりで心掛けるのは、地元の方や地権者と開発後の街をどうしたいかしっかり議論すること。あくまで主役は地元で、そこの人が輝かないと街の魅力は増しません。そのために対話を重ねて思いをくんでいきます。

新日比谷プロジェクトも、地元の方と勉強会をしてきました。日比谷は以前からビジネスの中心で、演劇や映画といった文化・芸術の中心でもありました。さらに、日比谷公園という東京を代表するセントラルパークもあります。一方で、大きな通りや鉄道のガードが四方を囲むなど、周辺との分断で人の回遊が生まれにくいという課題もありました。その中で、日比谷の持つ資産を街の方とあらためて見直し、復活だけでなく新たな街にしようと進めてきました。

開発のキーワードの一つは「オープンスペース」で、公園と街が連携した都市を目指しています。日比谷には映画・演劇といったコンテンツの拠点がありますが、それぞれが発信するだけでなく、各拠点が連携し、さらにその間にある公共空間が連携すれば面で展開できます。例えば公共空間を使って、伝統芸能や演劇に偶然触れられる仕掛けをつくる。それがきっかけで興味のなかった人が劇場に足を運ぶ。現代のテクノロジーを用いれば、そういった仕掛けを公共空間にできるはずです。それは、日比谷を文化発信の街にしていくのではないでしょうか。

（仮称）新日比谷プロジェクト

千代田区有楽町1丁目で進行中の再開発プロジェクト。地上35階、地下4階の複合施設が2018年春にオープン予定で、オフィス・商業施設などから構成される。「国際ビジネス・芸術文化都心『日比谷』の街づくり」の中核プロジェクトであり、4・5階には11スクリーンのシネマコンプレックスを新設。隣接する東京宝塚ビル内のスカラ座・みゆき座との一体運営なども行う。また、建物内には緑豊かなテラスなどが設けられ、隣り合う日比谷公園との連続性も生まれる。

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まず本社移転で実証実験

10年後、東京駅前が巨大な実験場に

現在、東京駅前で10年後の完成に向けて計画が進められ、完成すると高さが日本一となる常盤橋街区の再開発。私はその業務と本社移転プロジェクトを兼任しています。二つは全く別の事案に見えて、実は密接に関係しています。というのも、働き方やワークプレースの概念に急激な変化が見られる昨今では、街やビルのつくり方も根本から変わっていかなければならないからです。そこで、今年度下期に移転する新本社で新システムなどの実証実験を行い、常盤橋にフィードバックできればと考えています。
実験したいのは、例えばランチ難民の解消システム。都心のお昼時はどのお店も混雑しますが、各店舗の空席状況を配信できれば、探す時間が解消される。アイデア段階ですが、こういった実験を常盤橋に生かすプロセスを通じ、街のつくり方を変えるきっかけにしたいのです。

実は常盤橋も「実験場」がキーワード。エリア自体がスマート街区として「丸ごと実験場」であり続けられればいいですね。自動走行車が走ったり、ロボットがいたり。この街を訪れることにより新たな発見やリアルな体験が生まれ、新しいスタイルの都市観光につながるチャンスともいえます。街づくりは時間や空間の編集が肝で、何かと何かの組み合わせが新たなものを生み出します。常盤橋は実験の場だからこそ、BtoBビジネスの業界全てがパートナーになるはず。常盤橋から生み出された「街の生活のあらゆるシーンで価値を生む発想」が東京のアイデンティティーになることを目指したいですね。

常盤橋街区再開発プロジェクト

東京駅日本橋口前の常盤橋街区で、2027年度までの長い事業期間をかけながら段階的に4棟のビル開発を進める複合再開発。高さ390メートルの超高層タワーや、約7000平方メートルの大規模広場などが設けられ、新たな東京の顔になることが期待される。開発の特徴は、街区内の下水ポンプ場や変電所といった重要インフラの機能を維持したまま工事が行われること。また、東京駅や周辺地区を結ぶ地下歩行者ネットワークを整備し、エリアの連携を強化する。

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街づくりは対話の繰り返し
常に鮮度を保って「育んでいく」

街づくりは、つくって終わりではなく、育んでいくことが使命です。これまで六本木ヒルズや虎ノ門ヒルズなどを担当し、開業以降も街をプロデュースしてきました。例えば六本木ヒルズでは、盆踊りや屋上庭園でのイベント、周辺施設と手を組みエリア全体を使って行う「六本木アートナイト」、新虎通りでは、東北が誇る6祭りが集結した「東京新虎まつり」を実施。同じ企画の繰り返しではどうしても飽きられてしまうので、新しいイベントなどで、常に鮮度を保ってリブランディングしています。

いつも心掛けているのは、住民やワーカーの方と関係を築き、一緒に街をつくること。虎ノ門のイベントでも、地元で何度も集まり企画を詰めました。今携わっているGINZA SIXの開業でも、どうスタートさせ、どう育んでいくか、関係者たちと深い議論を続けています。

未来においては、道路など公共空間の在り方の追求、アイデアを持つ人や企業との協業に可能性を感じます。当社とMITメディアラボの共同研究で、例えばバイオ技術を活用して除菌ではなく、逆に良い菌を室内に加菌することで、働きながら健康を維持できるクリーンなオフィスができるかもしれません。他にもAIなど一見都市とつながりの薄い分野と新しいものを生み出せると面白いですね。

私たちが目指すのは、東京を世界一の街にすること。GINZA SIXが銀座や東京の「磁力」を上げ、多くの人を引き付ける力となるよう尽力したい。イベントなどは全てその考え方が軸にあります。オープン後も活動は続きます。

GINZA SIX

4月20日に開業した新たな大規模複合施設。銀座の中心地「銀座6丁目」に位置し、松坂屋銀座店の跡地と周辺エリアを含めた大規模な再開発となる。銀座の複合施設で最大の延べ床面積となる約14万8700平方メートルの建物には、241の店舗が集結する他、約3000人就業可能なオフィスや能楽堂、観光ステーションも整備される。中央通りに面した約115メートルの間口には、六つのラグジュアリーブランドが並ぶ。館内各所にはアートも展示し、屋上には約4000平方メートルの庭園を整備する。J.フロントリテイリング、森ビル、L キャタルトン リアルエステート、住友商事による4社事業プロジェクト。

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見えてきた「未来の街づくり」の可能性

点在していた街の魅力をパブリックと融合させ、面として展開し、文化を育んでいく舞台にしていく。新しい価値をつくる実験の場として、何かと何か、誰かと誰かを組み合わせて、新たなものを生み出していく。住民・地域と連携してつくった街を、イベントなどを繰り返して鮮度を常に保ちながらリブランディングし、育んでいく。

実際に進行中の3社のプロジェクトに共通していたのも、ハードのみの街づくりで終わらず、施設の魅力を街に溶け出させたり、または、その施設が磁力となって人を集めることで、街に新しいアクティビティーを生み出そうとしているところ。ハードだけではない、ソフト面でのアプローチによる街づくりです。

当たり前ですが、街づくりは誰か一人の手でできるものではありません。

もっとさまざまなプレーヤー、テクノロジーが街づくりに参入し、街に新しい価値を生むことができれば、街はもっともっと魅力的な場所になっていくのではないか。

最先端の開発プロジェクトからは、そんな「街づくりの未来」の可能性を感じることができました。

ウルトラ・パブリック・プロジェクトは、テクノロジーとエンターテインメントで街をもっと楽しくできないかを考え、実行していくプロジェクトです。僕たちも、僕たちなりの視点やアプローチで、「街づくりの未来」のカタチをつくり出していきたいと思います。

電通ライブ 西牟田悠氏　
（ウルトラ・パブリック・プロジェクト メンバー）