ダイバーシティ＆インクルージョン領域（各人の多様な個性を尊重し、すべての人の社会参加を目指す考え方）の研究を行っている電通ダイバーシティ・ラボでは、2020年12月にLGBTQ＋を含む性的少数者=セクシュアル・マイノリティーに関する大規模調査「LGBTQ+調査2020」を実施しました。

本記事では前回に引き続き、調査結果をもとに、有識者と行ったセッションの内容を紹介します。（前編はこちら）

登壇者は、東京大学の熊谷晋一郎先生とニューキャンバス代表取締役の杉山文野氏。モデレーターは電通ダイバーシティ・ラボの阿佐見綾香氏が務めました。

今回は、調査結果をもとにラボメンバーが行った、「LGBTQ+に対するストレート層（※1）のクラスター分析」を、前回に続き読み解きます。

6つのクラスターの中でも、 LGBTQ＋の方に理解を示し、サポート意識や配慮意識が高い「アクティブサポーター層」「天然フレンドリー層」をどう捉えるべきかについて、さらに、同性パートナーシップ制度が、当事者の人権保護、地域の世論改善にある程度寄与するというデータをどう捉えるのか、そして、セッション視聴者との質疑応答をお届けします。

※1 ストレート層とは：異性愛者であり、生まれた時に割り当てられた性と性自認が一致する人、と定義。

・アクティブサポーター層(29.4％)：課題意識が高く、積極的にサポートする姿勢がある。身近な当事者や、海外コンテンツを通して理解を深めた。

・天然フレンドリー層(9.2%) ：知識のスコアは低いが、課題意識や配慮意識が比較的高く、ナチュラルにオープンマインド。

・知識ある他人事（ひとごと）層（34.1%）：知識はあるが、当事者が身近にいないなど、課題感を覚えるきっかけがない。現状維持派。

・誤解流され層（16.2%）：少子化といった社会への悪影響を懸念するなど、誤解が多いため一見批判的だが、もともと人権意識はある。

・敬遠回避層（5.4%）：積極的に批判はしないが、配慮意識が乏しく関わりを避ける。知識はある程度あっても、課題と感じていない。

・批判アンチ層(5.7%) ：生理的嫌悪、社会への影響懸念が著しく高い。人種差別や環境問題などの社会課題に対しても興味を持たない。

詳細は連載第２回参照。

LGBTQ＋についてステレオタイプに捉えず、もっと踏み込んだ理解が必要

阿佐見：６つのクラスターの中の「アクティブサポーター層」「天然フレンドリー層」について、これらの層のデータをどう捉えられるか。まず熊谷先生から、いかがでしょうか。

熊谷：こういった応援してくださる方々がいらっしゃるというのは、とても心強いことだし、励まされるデータだったなと思います。

その一方で、先ほどの話に戻ると、これは深読みし過ぎといいますか、あまりデータや学術的な裏づけがある話ではないかもしれないのですが。私はこれまでの個人的な経験を振り返ったときに、先ほどの、カテゴリーか、ディメンジョン（※2）かでいうと、こういった応援してくださる方の中にも、当然、カテゴリー的に応援してくださる方もいるな、と思うことがあるわけです。

※2 ディメンジョン方式とは、相手をカテゴリー化せずに１人１人の個人として捉え、異なる個人の経験の間にも、共感可能な共通の「軸」を見出する認識枠組みのこと。

つまり、障害者というのはこういう存在だという、ある種の思い込みというか、ステレオタイプを持った上で、そういった障害のある方を応援しましょうというもの。それは、ある場面ではとてもありがたいときもあるのですが、一方で、その応援してくださる方のイメージする、障害のある人の像に合致しない振る舞いを私がしてしまうと、途端に裏切られたように感じ取られて、場合によっては、少し攻撃を向けられるといったことも、これまで何度となく経験をしてきました。

そういう意味で、今回、いろいろなクラスターに分けて、あたかも「アクティブサポーター層」が正解であるかのように解釈しがちかもしれないのですが、今後もう少しデータをとって深読みしていくと、必ずしもそういう単純なものではないかもしれない、とも思います。カテゴリー的に応援している人も当然含まれていて、それもまた善しあしだと思うのですが、もう少しデータを深く見ていったり、調査を追加したりする必要があると思いました。

阿佐見：そこは盲点だったなと個人的にも思っています。私自身も重度の聴覚障害があるのですが、聴覚障害者のことをすごく分かっているよと、阿佐見個人ではなく、聴覚障害者というカテゴリーで話しかけてくださる言語聴覚士などのプロの方、サポーターの方などに、すごく違和感を覚えることもあります。

そういったことを杉山さんと話していたときに、当事者のことは当事者にしか分からないということを肝に銘じないといけないよね、なんていう話をしたことを覚えているのですが、本当に一人一人違うということですよね。

杉山：「当事者」と一言で言っても、いろいろな人がいますからね。僕はトランスジェンダー当事者ですけれども、トランスジェンダーのすべてが分かるかというと、全然分からないですし。

よくあるのは、「あ、ゲイの友達知っているからね、分かる分かる」みたいなこと。一人ぐらいゲイの友達がいるからといってゲイのすべてが分かるわけではないですよね。それは、一回日本に行ったことがある人が、日本のすべてを語るぐらい無謀なことですよ、というふうに言ったりします。

あとは、よくメディアの方で、本当にそういう課題意識を持って、こういうのをぜひ取り上げたいとおっしゃってくださるのですが、取材を受けてみると、「何が大変でしたか？」「何がつらかったですか？」と。結局、つらい、苦しくて、頑張って乗り越える人という、もう決められたストーリーを前提に取材を受けることが多くて。そういったこともある種危険性もあるなと感じますので、本当に個人個人をしっかりと捉えていくということが大事なのかな、と思いました。

阿佐見：悪気のないスティグマ（※3）が、もしかしたら、「アクティブサポーター層」「天然フレンドリー層」にもあるかもしれないという話だったのですが、杉山さんは、この層のデータをどのように捉えられましたか。

※3 スティグマ：カテゴリー化・ステレオタイプ・偏見や差別といった現象をひっくるめてスティグマと呼ぶ。

杉山：僕は、「天然フレンドリー層」という方に、もう一歩、この「天然」を超えていただきたいと思うことがあります。

最近は、本当にすごくポジティブに捉えていただく方が増えているように感じています。よく親御さんと話していて、数年前までは、例えば「応援してるよ」と言ってくれる人でも、「でも、もし自分のお子さんが当事者だったらどうしますか？」と言うと、「いや、うちの子はちょっと……」と言う方が多かったのですが、そこも超えて、「いやいや、いいですよ。うちの子がそうだって、自由に生きてくれたらいいじゃないですか」と、すごくポジティブにはおっしゃってくださる。

そこでもう一歩踏み込んで伺いたいのは、もし本当に当事者だったときに、「いや、いいじゃない」と言うけれども、もしお子さんから、「お父さん、お母さん、何で、友達はみんな結婚できるのに、私だけ結婚できないの？」と聞かれたときに、親として何と答えますか？ということです。

「いや、おまえはマイノリティーなんだから、幸せになれなくてもしょうがないんだよ。我慢しなさい」と言うのか。それとも、「どんな人にだって平等な機会があって、みんなが幸せになれる社会なんだよ」と、大人として、親として、そういう社会を次世代につくってあげられるのか、というところが、問われているのではないかと思います。

ですので、ポジティブに「いいよ」とおっしゃる方も、やっぱりまだ「いいよ」とは言えない現実はあるので、本当にこういう制度、ルールを変えていくようなところに、応援というか、何かアクションを起こしてほしいなと思いますね。

同性パートナーシップ制度は、LGBTQ＋を取り巻く環境が変わるきっかけになる

阿佐見：最後のトークテーマに入っていきたいと思います。

今回、パートナーシップ制度がある地域のデータも分析をしまして、当事者の人権保護、地域の世論改善にある程度寄与する、というようなデータが出てきました。こちらについて、杉山さんはどう捉えられましたでしょうか。

杉山：これまで明確に日本ではデータはないのですが、例えばアメリカですと、同性婚が認められた州では自殺率が低下しているというデータがあったりもします。だから、日本の場合も、少なからず同じような傾向があるのではないかと思います。

2021年4月時点では、日本の100を超える自治体が同様の制度を使っているのですが、「同様の」といってもいろいろあって、条例として定めているところもあれば、パートナーシップ宣誓制度という形をとっていたり、同性・異性関係なくというところもあれば、戸籍上同性の、とか、いろいろな自治体があります。ですが、どちらにせよ、2015年に渋谷区、世田谷区でまずスタートしたパートナーシップ制度というのは、どうしても「パートナー」というところだけが切り取られるのです。

もちろんパートナーは大事ですが、一番大事なのは、当事者にとっては、24時間、365日の生活の話なのです。

そういったことに行政が取り組む、自治体が取り組みをするということは、基本的に「そういう人たちはいないよね」という前提で成り立っていた社会が、「あ、そういう人たちもいるんですよね」と、前提条件が覆ったというところがすごく大きな意味があったのではないかと思います。ですので、こういった制度が世論に寄与するというデータも含めて、全国の自治体が積極的にいろいろな取り組みを進めていただけるきっかけになればいいな、と思っています。

阿佐見：よく、同性パートナーシップ制度だけではすべてが解決するわけではない、と言われたりすると思うのですが、それでも、段階的に同性パートナーシップ制度が入ることで、全体が変わっていくきっかけになる、ということですね。

杉山：はい。これは世界中同じ傾向だと思うのですが、いきなり同性婚ができたところはないのです。それぞれの地域で声が上がって、そこの自治体から変わっていって、最終的には国が変わる。

オランダの同性婚（法制化）は2000年で早かったよね、というのですが、オランダは、同性婚の議論は1950年代ぐらいからしているそうです。だから50年近くかかっていますので、いろいろな議論があって、いろいろなところで、いろいろな取り組みが始まることによって国全体が変わっていく、という流れにつながっていくのではないかと思います。

阿佐見：熊谷先生はいかがでしょうか。

熊谷：本当に今の言葉は胸に刺さるところがあって、自分たちがいないことにされた上で制度設計されている、という現状は、本当にたくさんあります。

私でしたら、職場で仕事をするといったときに、サポーターが必要なわけですが、現状の制度だと、職場に介助者を必要とする障害者がいる、という制度設計にはなっていないという現状があって、とても苦労するところだったりします。そういう意味で、生活全般に関わることなのだというのは、すごく胸に刺さるメッセージでした。

また、スティグマ研究の中では、スティグマが3分類されています。例えば、LGBTでない人がLGBTの方に向けるスティグマを「公的スティグマ」、ご本人が自分たち自身に向けてしまうスティグマを「自己スティグマ」と呼ぶのですが、その2つのスティグマの触媒といいますか、それを陰で実現させてしまっている3つ目のスティグマが「構造的スティグマ」と呼ばれています。これは、建物だったり、社会制度だったり、法律だったりがはらんでいるスティグマのことです。

今回のデータは、構造的なスティグマにアプローチすることが、いかに、自己スティグマや公的スティグマに対しても、ポジティブな影響を与え得るのかということを傍証する、一部支持するようなデータだったのではないかと感じました。

LGBTQ+調査2020の結果を受け、今後に向けて

阿佐見：ありがとうございます。それでは、時間も迫ってまいりましたので、最後に一言ずつお話をお伺いしたいと思っております。

杉山さんは、実は、電通ダイバーシティ・ラボのLGBT調査の2012年の初回のころから、アドバイスをいただいたり、イベントに一緒にご登壇していただいたりしているのですが、今回どうだったでしょうか。

杉山：そのころから比べると本当にいろいろ変わりましたね。LGBTという言葉の認知度がこれだけ上がった、というのもあります。2012年のときは、「それって、サンドイッチの話ですか」「いや、それはBLTです」、「あ、電球の……」「それはLEDです」みたいなところからスタートしていたと思い返すと、本当に大きく変わってきたなと思います。

ですが、一方で、まだまだ本当に課題が山積みなのも現実なので、何となく漠然と「困っているんです」とか、「たくさんいるんです」ではなくて、しっかりとデータ、エビデンスをもとに、論理的なことで議論を重ねて、前に進めていくことが大事だと思います。ですので、僕自身も、このデータをしっかりと活用させていただきたいと思います。

熊谷：今回の調査の中にも、意識が変わったきっかけとして、統計を知ることで変わった、という回答がありました。とても心強いことだと思いましたし、まさに、こういった地道な調査が社会を変えていくのだなと感じました。

構造的スティグマに介入することの根拠も一部示されました。そして、今回のクラスター調査によって、公的スティグマにアプローチするときも、一枚岩の戦略ではいけなさそうだということも見えてきました。

この統計自体がスティグマを減らす効果を与えうることももちろんですが、さらに、この統計を羅針盤にして、どうやったらスティグマ、差別を減らすことができるのかを考えていければいいなと思いました。

LGBTQ＋についての偏見が自分の中にあるのではないかと考えてみることで、意識や言動が変わる

セッションの最後には、視聴者との質疑応答の時間を設けました。その内容について、いくつか紹介します。

質問１：LGBTQ+について、自分自身では関心もあり、偏見も持っていないと思っているのですが、一方で、他人の考えを聞くことも少なく、自分が今回の調査結果のどの層に近いのかテストできるといいなと思いました。

杉山：いわゆる、アンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）みたいなことを言いますけれども、無意識の意識というのは、本当に誰にでもあることだと思います。きっと僕にもあると思いますし、偏りがいけないというより、偏りがあることに気づかず「自分に偏見はない」と思ってしまうことが危険だと思います。 

マイノリティーの当事者だからといって、誰も傷つけずに生活しているかというと、そんなことはないと思っていて、僕も知らないことに知ったつもりになっていて、傷つけてしまっていることもきっとあると思います。ですので、そういったテストを受けられてみるのもすごくいいと思います。

大事なのは、「俺は分かっている、俺は誰も傷つけていない」と思って生活するよりも、常に、そういった偏見が自分の中にもあるのではないかということを意識しながら生活することだと思います。それだけで、意識が変わってきて、自分の言動が変わっていくと思います。

ですので、多分、そういう意識を持たれている時点で、大丈夫なのかな、とも思ったりもするのですが。何か、テストなりなんなりを受ける機会があれば、やってみていただくのはいいのではないかなと思いました。

質問２：このコロナ禍の環境が、ダイバーシティ＆インクルージョンに与えた好影響と、逆に悪影響や、今後の懸念点などあれば教えてください。

熊谷：少し、障害領域に偏ったお返事になってしまうかもしれません。

まず好影響としましては、これは最近、論文で出たばかりのものをこの間見つけたのですが、ある意味では、みんなが障害者になった、というのでしょうか。ここでいう障害者というのはどう定義されるかというと、体が平均と違うという意味ではなくて、「現在の社会環境とミスマッチを起こしている人」という定義なのですが、急激に社会環境がコロナで変化したので、みんながミスマッチを起こして障害者になったと、一部の論者によって言われ始めています。

そういう意味では、他人事ではなくなった度合いというのは高まったのかもしれません。ですが、一方で悪影響としては、みんな障害者になるということは、みんな余裕がなくなった、ということでもあるわけです。

そういったときに、コロナの影響が均等にすべての人にミスマッチを引き起こすわけではなくて、もともとミスマッチを起こしていた人に、より一層深刻なミスマッチを与えているという、ある面では格差が広がった部分もあります。

そういう意味では、みんなが障害者になったといっても、その影響は平等には起きていないというところで、かえって余裕がなくなって、人の困り事に対して想像力を働かせることが難しくなり、分断と格差が進んでしまっているという面も同時にあると思うのです。ある種、分岐点といいますか、潜在的には、みんなが連帯できる土壌があるわけですけれども、現実には格差と分断が進んでしまっている、ということを考えています。

質問３：お子さんが小さいころから正しい教育をするという話は、本当に大切だと実感します。一方で、目まぐるしく子育てをしている親に対して、お子さんの性自認、性指向の話をするのは、ある種のショックがあるかもしれません。べき論としては、そうした事実や知識を伝えていく必要があると思いつつ、どのように伝えていくのがよいか、ご意見をお聞かせください。

杉山：教育といっても、黒板に書いて教えるようなことではなくて、日常生活の中で、例えば今、LGBTQ+に関する、その多様な家族が出てくる絵本とか、日本は少ないかもしれないですが、塗り絵などでもいろいろな家族が出てくるようなものがあるので、日常生活に取り入れていただくのがいいのではないかと思っています。

これはLGBTQ+に限らず、子どもの意見を尊重してあげるということが何よりだと思っています。ですので、こうやって教えるというよりも、何か疑問があったときに一緒に考えるような姿勢が大事なのではないか、と。例えば、仮にお子さんが、「おかまなんて気持ち悪い」と言ったときに、「そんなこと言っちゃダメ！」ということはあまり教育ではないなと思っています。「何で気持ち悪いと思うの？」というところを一緒にひもといていってあげる。そうすると、「だって、気持ち悪いものは気持ち悪いじゃん」が、「いや、だから何で気持ち悪いと思う？」と言うと、「何でだっけな？」となっていくと思うんですよね。

ただダメだと言って、本質が理解できていなければ同じような過ちを繰り返してしまいます。ですので、一方的にダメだと言うのではなく一緒に考える姿勢だったり、絵本なりなんなり、伝わりやすい形で少しずつ取り入れていただくのがいいのではないでしょうか。あまり難しく考え過ぎず、できるところから一歩ずつ進めて行っていただけたらと思っています。

ウェビナーを終えて
ウェビナーを通して、熊谷晋一郎先生と杉山文野氏と一緒にLGBTQ+調査を読み解いてきました。

日本のストレート層は「知識ある他人事層」 が最も多いですが、すべての社会的な課題は地続きにつながっており、「他人事でいられる課題」は一つもないということ。LGBTQ+に限らず、「あまり自分には関係ないな」と思うものこそ、自分は、そのイシューに関する強者であり、生きづらさの構造に加担している側かもしれないと、一人一人が意識することから社会は良い方に変わるのかもしれないということ。６つのクラスターのいずれの中にも、「カテゴリータイプ」と「ディメンジョンタイプ」があり、それぞれに対して効果的なアプローチがあるということ。「公的スティグマ」と「自己スティグマ」の触媒となっている「構造的スティグマ（建物・社会制度・法律などがはらんでいるスティグマのこと）」にアプローチすることが、根本的解決に近づくということなど、今回のデータに一歩深い視点で踏み込んで、多くの示唆を得られたと思います。

2012 年、2015 年、2018 年、2020 年と回を重ね続けているLGBTQ+調査。世の中がLGBTQ+を知り、向き合い、考える機会の一つに生かされていけば、という思いのもと、電通ダイバーシティ・ラボは今後も調査の解析とアクションを続けていきます。