インドネシアで有料テレビ市場が活況を見せており、2020年には12年比3.6倍の870万世帯に拡大するとみられる。アニメなど豊富な人気コンテンツを持つ日本にとっても注目の市場だ。ジャカルタ・ポストが伝えた。

香港の調査会社メディア・パートナーズ・アジアによると、インドネシアでは5000万世帯がテレビを保有。有料テレビの視聴世帯数は12年時点で240万世帯と少ないが、20年には870万世帯に達し、全体の約2割に達する見通しという。

参入企業が増える一方、各社ともに苦戦しているのがコンテンツの差別化だ。現在の主要チャンネルは欧米系のニュースやスポーツ、映画チャンネルが大半で、どの事業者も共通しているためだ。

そこに目を付けて着々と事業展開しているのが、スカパーなど日本企業だ。日本のコンテンツはアニメを中心に現地の民放テレビで人気が根強い。13年には、日本とインドネシアの企業が共同制作したヒーロー番組の放送が始まった。有料テレビでも今後、幅広いコンテンツを求める視聴者のニーズに合わせて日系企業の動きが加速しそうだ。

昨年9月に「ビッグTV」サービスを開始したインドネシア・メディア・テレフィシ（IMTV）には三井物産が5％を出資。シェア拡大に向けた戦略の一環として、今年はスカパーJSATとの提携でJリーグを放送する。

最大手のMNCスカイビジョンでも、スカパーが日本のコンテンツを配信するチャンネル「WAKUWAKU JAPAN（ワクワク　ジャパン）」の放送を今年2月に開始。Jリーグを含む幅広いコンテンツをそろえて盤石な基盤を築く構えだ。

最近になって、メディア大手コンパス・グラメディア・グループ傘下の民放コンパスTVの「Kビジョン」と、バクリー・グループ系のメディア事業の統括会社フィシ・メディア・アジア運営の「フィファ・スカイ」が新規に参入した。共にFIFAワールドカップブラジル大会の放送権を取得しており、これを武器に地方の視聴者の取り込みを図る。

激化する競争の中、日本のコンテンツがどれだけ視聴者の心をつかむか、注目されている。

商業施設の一角に設けられた「ビッグTV」の販促コーナー（NNA撮影）