12月8日、電通パブリックリレーションズ（以下電通PR）が、社内に設立した企業広報戦略研究所による「広報オクトパスモデル開発 上場企業の広報力比較調査」で「2014年度 PRアワードグランプリ」の「イノベーション／スキル」部門最優秀賞を受賞した。

左から日本パブリックリレーションズ協会・近見竹彦理事長、電通PR企業広報戦略研究所・阪井完二 副所長、同・北見幸一上席研究員	授賞式でのプレゼンテーションの様子

 

「PRアワードグランプリ」は日本パブリックリレーションズ協会が主催する業界賞で、今年で14回目となる。
電通PRのプロジェクトが受賞した「イノベーション／スキル」部門は、独創的なアイデアや手法で広報・PR全体の革新や個別業務の発展に寄与貢献した活動（理論・研究、人材育成、マネジメント、サービス・技術・システム・ツールなどの開発や実践）が審査対象となる。

＜受賞したプロジェクトの概要＞
企業広報戦略研究所では2014年1～2月、日本の上場企業3503社を対象に「企業の広報活動に関する調査」を実施し、479社から回答を得た。この調査では、「情報収集力」「情報分析力」「戦略構築力」「情報創造力」「情報発信力」「関係構築力」「危機管理力」「広報組織力」の「8つの広報力」の軸から分析を行う「広報オクトパスモデル」を開発。この独自のモデルにより、調査に回答した企業が、自社の広報力を上場企業全体、また業界内他社と比較することが可能になった。
また調査で得られた企業の広報力スコアと事業利益・経常利益などの財務データの相関関係も分析。特に「情報分析力」「戦略構築力」が中長期の財務データに貢献することを証明した。
こうして分析した結果は、調査に参加した企業へのフィードバックにとどまらず、セミナーや業界メディアへの寄稿を通して広く情報発信された。

同プロジェクトを担当した同社コーポレートコミュニケーション戦略室室長で、企業広報戦略研究所副所長の阪井完二氏は「日本企業の広報力の強み・弱みを明らかにできたのは、調査にご回答いただいた479社の広報責任者の皆さまのおかげ。このデータを元に、日本企業の広報力が良い方向に発展できるよう活動していきたい」とコメントを寄せている。

広報力調査の詳細・結果はこちら（電通PRウェブサイト内）。
ウェブ電通報連載コラム「広報パーソン必見！上場企業479社の広報力」
電通PRニュースリリース
http://www.dentsu-pr.co.jp/releasestopics/news_releases/2014_12_1.html