東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会は6月22日、東京･港区で開催都市提案による追加種目の検討会議を行い、次の選考過程に進む競技団体を選んだ。会議には組織委の森喜朗会長や御手洗冨士夫名誉会長（検討会議座長）、武藤敏郎事務総長（同座長補佐）ら、同委のメンバーとオブザーバーが出席した。

6月8日の締め切りまでに応募した26団体から（関連記事：http://dentsu-ho.com/articles/2661）今回選ばれたのは、世界野球ソフトボール連合（WBSC）、世界ボウリング連盟（WB）、世界空手連盟（WKF）、国際ローラースポーツ連盟（FIRS）、国際スポーツクライミング連盟（IFSC）、世界スカッシュ連盟（WSF）、国際サーフィン連盟（ISA）、国際武術連盟（IWUF）の8団体。

記者会見に出席した御手洗座長は選定に当たって三つの点を重視したと述べ、オリンピックムーブメントの推進、国民の大会への機運向上に寄与すること、透明性･公明性を挙げた。加えて、6月の国際オリンピック委員会（IOC）の理事会で承認された開催都市提案による追加種目の選定基準35項目（人気、組織運営、財政基盤など）に留意したと説明。また「初めに団体数ありきではなく、さまざまな条件を満たしたのが結果として8団体だった」と語った。
武藤座長補佐は追加種目数について、レギュラー競技数（約310）とは別枠でカウントするというIOCの方針に触れ、実際に追加できる種目数は明らかではないと話した。

今後組織委は8団体に質問状を送付し、8月7～8日に東京で内容をヒアリングする。9月の理事会で正式決定した後、同月末までにIOCに提出する。その時には団体名ではなく、具体的な競技名を提案する。最終決定は、2016年リオ大会直前のIOC理事会となる。
組織委サイト：https://tokyo2020.jp/jp/