記者会見に出席した御手洗座長は選定に当たって三つの点を重視したと述べ、オリンピックムーブメントの推進、国民の大会への機運向上に寄与すること、透明性・公明性を挙げた。加えて、6月の国際オリンピック委員会(IOC)の理事会で承認された開催都市提案による追加種目の選定基準35項目(人気、組織運営、財政基盤など)に留意したと説明。また「初めに団体数ありきではなく、さまざまな条件を満たしたのが結果として8団体だった」と語った。
武藤座長補佐は追加種目数について、レギュラー競技数(約310)とは別枠でカウントするというIOCの方針に触れ、実際に追加できる種目数は明らかではないと話した。