「スポリューション」チームの野口嘉一と申します。
今回のコラムでは、「スポリューション」チームの仲間であるリムレット社が運営するスポーツメディア「SPOZIUM（スポジウム）」の編集長、森田鉄兵さんをお迎えします。

実は森田さんは、最近まで電通の社員で、「スポリューション」チームの一員でした。しかし、2020年に向けて、そしてその先のスポーツビジネスに大きな可能性を見いだし電通を飛び出て、新天地で仕事をしています。

これまでになかったスポーツメディアを立ち上げた背景や意気込み、スポーツビジネス業界の課題やチャンスについて話を伺いたいと思います。

 

野口：そもそも、「スポジウム」とはどういうメディアなんでしょうか。

森田：スポーツでビジネスを促進させる全てのステークホルダーに向けた専門メディアです。本サイトでは、スポーツ産業を拡げるための活動（＝アクティベーション）を取り上げています。これらのアクティベーションのナレッジや成功体験をもとにさらなるアイディアが創発されていくことで、スポジウムをスポーツ産業の発展について考えるシンポジウムの場にしていきたいと考えています。

 

野口：だから、「スポジウム」という名前なんですね。ところで、今はオリンピックを控えてスポーツバブルのような雰囲気があるのですが、具体的にどんな可能性があるのかと問われると、ぼんやりしている人も多い。森田さんは「スポーツの可能性」をどう感じていますか。

森田：電通時代にスポーツ産業に携わっていた中で、大きくするための「3つの軸」に気づきました。ひとつはチームやリーグ、選手といった「コンテンツホルダー」、そして、彼らを支える「スポンサー」、最後に、行政や放送局などの「そのほかのステークホルダー」です。

野口：なるほど。では、コンテンツホルダーが持つ可能性から伺ってもいいですか。

森田：既に様々なビジネス誌でも取り上げられていますが、野球界は大きく変わってきていますね。特にパ・リーグは、無料のテレビ地上波で目にする機会が減少していることもあり、早い段階から「パ・リーグTV」のようなネット配信事業を立ち上げるなど、デジタル戦略にも積極的です。

 

リーグ全体でファンを増やすためにいろいろな活動をしており、コンテンツホルダー自身が変わっていこうとする意志を感じます。

あと、スポジウムでも先日取り上げさせていただいたＪリーグ。「アジア各国と共に成長していこう」ということで、Jリーグで培ってきたノウハウをアジア各国に提供するなど、アジア戦略を拡充させる取り組みを始めています。

野口：ひとつは、インターネット配信に絡めてよりデータリッチにしていくとか、映像をもっと詳細に解析するとか、デジタル的な部分の厚みを増す。もうひとつは、Ｊリーグのアジア戦略のように、グローバルな広がりを考えていくといった変化なんですね。それでは、「スポンサー」である企業は、スポーツにどのような可能性を見いだしているのでしょうか。

森田：僕の知っている範囲で言うと、今までは「企業の看板や社名が入ったユニホーム・ゼッケンがどれくらい露出するか」といったことが重視されてきたかと思います。もちろん引き続き、企業名・ブランド名の露出ということが重要な企業もたくさんいらっしゃいますが、コミュニケーションのあり方が大きく変わった今、必ずしも企業名の露出だけを考えていればよいわけではないというクライアントさんも増えています。

その中でブランド価値の向上や商品の売り上げアップ、また広告領域以外でも、社員のモチベーションアップやIR対策など企業が抱える課題にもスポーツが使えると気づき始めています。この流れは、今後、大きなうねりになるのではないでしょうか。

 

野口：最近では大手生命保険会社がＪリーグのスポンサーに名乗りを上げて話題になりました。お客さんのコミュニティーをスポーツで温めていきたいといった意識が感じられます。

例えば、生命保険会社がなぜJリーグのタイトルパートナーになったかといえば、外交員とお客さんが一緒に試合で盛り上がれるから、という声もお聞きしました。セキュリティーが厳しくなった今、外交員は以前のように会社に入って営業することが難しくなりました。これまでにない新しいつながりをつくらなくてはいけないと考えたときに、スポーツはうってつけだったんですね。

Jリーグのような観戦型スポーツだけではなく、マラソン大会のようなDOスポーツイベントに参加する企業も多いと聞いています。大きく言えば、スポーツが培うコミュニティーが、企業のマーケティングにとって大事なことになってきています。

森田：どうコミュニティーを動かして自社のビジネスに繋げるか、という視点も含め、海外ではマーケティング全体の視点からスポーツの活用、つまりアクティベーションについて考えている企業が多いように感じます。そういった彼らのナレッジをどんどん輸入できればいいですね。

特に、来年オリンピックを迎えるブラジルでどのようなアクティベーションが行われるのかは、一つのベンチマークなるのではないでしょうか。今後、東京オリンピックに向けて、企業がどのようにスポーツと向き合っていくのかのヒントになると思います。

野口：それでは3つめの軸、「ステークホルダー」、なかでも、特にメディアにおけるスポーツの可能性について聞かせてください。

森田：日本では、やはり放送局、新聞社といったマスメディアが重要な存在だと思っています。ネット環境の発達、スマートフォンの普及などにより、放送ビジネスのあり方が変わろうとしていますよね。女子高生はスマホを1日で7時間見るといわれていますし、社会人も通勤時間や仕事の合間にはスマートフォンで動画を見ている人だらけです。そんな環境でいかにスポーツと生活者の接地面を増やすかを考えるのは、すごく大事なこと。放送局の皆さんもその重要性に気づきだされている気がします。

例えば、朝日新聞さん、朝日放送さんと一緒に、リムレットが戦略立案、および、開発をお手伝いさせていただいている「バーチャル高校野球」では、試合映像をインターネットでも同時中継しています。ピッチャーカメラ、バッターカメラ、球場全体カメラの３カメラでのアングルを自由に選べるマルチアングル機能の他に、ユーザー個人が自分の好きなシーンを切り出し、SNS上にアップできる「ハイライトジェネレーター」というインターネットならではのサービスが提供されています。普段はスポーツにまったく興味のない人でも、友人がお勧めするこのシーンは見てみようか、というアクションが生まれて、新しいファンの獲得にもつながるでのは、と思っています。