アドエージが2014年の米国市場における「広告主トップ200社」を発表した。首位は前年に引き続きP&Gで、14年の広告費は前年比4.2%減の46.1億ドル。AT&T、ゼネラルモーターズが続いた。

トップ200社のうち前年比で支出増だったのは119社、支出減は79社、変化なしが2社で、平均支出額は6億8900万ドルだった。ただ上位100社の平均11億ドルに対し、101～200位までの平均は2億7900万ドルと大きな開きがある。例えば1位のP&Gは推定46億ドルを支出したのに対し、200位のリバティ・トリップ・アドバイザーは同1億8000万ドルだった。一方で10億ドル以上を支出した企業は38社に達している。

業界別では、15業種のうち12業種で支出が拡大した。増加率上位は旅行（前年比14.5％増）、アパレル（同9.8％増）、エンターテインメント／メディア（同5.2％増）、医薬品（同5.0％増）など。逆に広告費が縮小した業界は、食品（同4.1％減）、テクノロジー（同3.1％減）、パーソナルケア（同2.2％減）などだった。

金額では史上最高の1378億ドルに達したものの、成長率はリーマンショック後の10年に回復傾向を示した以降では最低だった。ただ、これは各社が広告を控えたわけではなく、主要メディア（従来型メディアとインターネットディスプレー広告）から測定困難なその他媒体（有料検索、オンライン動画、ソーシャルメディアなどの各種デジタル広告や、プロモーション、体験マーケティング、ダイレクトマーケティングを含む）に比重を移したことで広告支出が圧縮された格好だ。200社の広告支出全体に占めるその他媒体への支出の割合は47.8％と、13年の45.8％から拡大傾向にある。

200社の主要メディアへの支出額内訳は、テレビ68.5％、インターネットディスプレー広告7.2％、その他の印刷媒体・ラジオ・屋外広告が合わせて24.3％で、主要メディア全体への支出額は前年比1.8％減となった。中でも同13.3％減と最も縮小したのはバナー広告だった。一方でその他媒体への広告支出額は同6.5％と拡大したため、これらを差し引きすると、14年の200社の広告支出額全体は同2.0％増にとどまった。