東京オリンピック全競技会場が決定 サッカーなど被災地でも実施
2018/05/09
５月2日、スイス･ローザンヌで行われた国際オリンピック委員会（IOC）理事会で、東京オリンピックのサッカー競技場7会場が一括承認された。これで、東京大会で使用される全ての競技会場が決定した。
承認されたサッカー場は、新国立競技場（オリンピックスタジアム）、東京スタジアム、札幌ドーム、宮城スタジアム、茨城カシマスタジアム、埼玉スタジアム2020、横浜国際総合競技場。
（写真提供＝Tokyo 2020）
東京2020組織委と東京都は、レガシーや都民生活への影響、コストの視点から、新規恒久施設を含む、会場計画全体の見直しを進めてきた。
2014年12月には、IOC総会で「オリンピックアジェンダ2020」が採択され、既存施設の活用推進が提唱されたことで、会場計画の見直しがさらに後押しされた。その結果、既存施設の利用は、招致段階の約4割から約6割に増え、施設整備費を2000億円以上削減した。
組織委は「この見直しで、近隣自治体の競技会場をはじめ、多くの既存施設を活用することになり、多くの自治体の皆さまとともに、大会開催の準備を進めることが東京大会の大きな特徴となった。既存施設が活用され、新たに整備される八つの新規恒久施設が、健康で豊かな都市生活を生み出すレガシーになることは、将来の開催都市にとっても持続可能な大会運営のモデルになる」としている。
また、「サッカーでは宮城スタジアム、茨城カシマスタジアム、野球･ソフトボールでは福島あづま球場など、東日本大震災の被災地でも競技が実施される。復興に向けて尽力されている多くの方にも、スポーツを通じて勇気や希望を届け、世界中から寄せられた支援や励ましに対し、震災から10年目の日本の姿を感謝の気持ちとともに発信したい」とコメントした。
組織委公式サイト：https://tokyo2020.org/jp/
