中国のスマートフォン（スマホ）メーカー各社が、4G時代幕開けの波に乗って、韓国サムスン電子、米アップルに次ぐ「不動の世界シェア3位」を狙っている。各社共に低価格、海外販路、4G対応の三つをキーワードに販売拡大を目指す。アジアの経済情報を配信するNNAが伝えている。

 

米IT市場調査会社IDCがまとめた2013年第3四半期の出荷台数を見ると、2強のサムスン電子とアップルのシェアは計44.5%と他社を圧倒している。3位以下はほとんど差がなく、群雄割拠の状態。中国企業は、低価格帯機種と4G対応機種の充実、海外市場開拓を同時に推し進め、シェア拡大を目指している。
現在3位に就いているのは、13年の出荷台数が5200万台（前年比63%増）を記録した通信設備・機器大手の華為（ファーウェイ）で、今年は前年比54%増の8000万台販売を狙う。4位はパソコン世界大手のレノボで、13年は5000万台を販売。今年は7000万台を見込む。
酷派（クールパッド）は6位。14年の販売目標台数を6000万台に設定した。うち4000万台を4G対応機種にする予定だ。
ZTEは4G向け端末や設備の開発に早くから取り組み、LTE対応スマホ世界シェアは約20%と存在感を示している。今年からの4G普及本格化を受け、今年は世界シェア3位を目標に掲げた。

大手が割拠する市場に一石を投じたのが、新興携帯電話ブランドの小米（シャオミ）だ。13年の販売台数は1870万台、今年は4000万台に達する予定。年内にはスマホ平均価格の約10分の1となる “50㌦スマホ”を発売し、海外販路拡大の重要ツールに位置付けるとみられる。スマホ各社間の値下げ競争がますます高まる中、超低価格端末がスマホ勢力図を書き換える大きな台風の目になるかもしれない。