電通の「ビジネストランスフォーメーション(BX)・デジタルトランスフォーメーション(DX)」をテーマにしたインターンシッププログラム「未来変革カイギ」が2024年9月5日(木)、6日(金)に電通ホールで行われた。参加者が考える「未来に向けて変えたいこと」を起点に、トークセッションや、対話形式のグループワークを通じて、アイデアとその実現の仕方まで共に構想を描いていくプログラムとなっていた。
国内電通グループ2社は循環社会の実現を目指し、「で、おわらせないPLATFORM」を開発。実証実験の参加クライアントさまを担当する電通のビジネスパートナーは、クライアントさまと共にサステナビリティな取り組みを継続することは、中長期的な視点から価値があり、また、電通グループが目指すIGP(Integrated Growth Partner)の新たなアプローチでもあると語ります。
高橋 浩史, 吉次 史仁, 堀田 峰布子
空容器などの「回収・リサイクル」に、クーポン・ポイントなどの「販促」を組み合わせた「で、おわらせないPLATFORM」。実証実験では、参加者のアンケート結果などから「サステナブルカスタマー層」の存在が可視化されました。参画した企業の担当者は、サーキュラーエコノミーの実現に向け、動脈産業と静脈産業の連携が必須だと語りました。
小池 康文, 瀧澤 修, 河西 桃子, 諏訪 薫治, 堀田 峰布子
電通は、9月5日(木)、6日(金)に開催するインターンシッププログラム「電通BX・DXインターン 未来変革カイギ」の参加者を募集している。
2030年を予測した未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」。24年度版として、22のテーマが刷新されました。編集メンバーである電通コンサルティングの加形氏と電通デジタルの高橋氏に話を聞くと、注目テーマは「多死社会」「シン経済圏」「EBPM」だといいます。
加形 拓也, 高橋 朱実
国内電通グループ6社によって編集された未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」を使ったワークショップを開催。参加者は「2030年の新築マンション開発」をテーマに新規事業構想を体験しました。その模様をレポートします。
Google社の「Google Chrome」でサードパーティクッキー廃止が迫る中、Cookieを使わないデジタル広告のソリューションが注目を集めています。ECサイトと連携して、ファーストパーティデータを活用するRokt。独自に収集した膨大な統計データから、「ペルソナ」を導き出すOgury。いずれもサードパーティクッキーに頼らない手法で、ユーザーとの親和性の高い広告を配信しています。
松田 誠, 山口 武, 渡邊 涼太, 青木 亮
2025年以降、Google社のブラウザ「Google Chrome」で「サードパーティクッキー(3rd Party Cookie)」が段階的に廃止となります。従来のターゲティング広告が機能しなくなる、ポストCookie時代。GumGum Japanの高精度なコンテキスト広告やOCEAN’SのDSP「Native Ocean」に、代替策としての期待が高まっています。
菅原 洋介, 土居 博通, 渡邊 涼太, 青木 亮
「電通 未来ファインダー100」は、8カテゴリー・100テーマにおける、2040年の未来の暮らしを構想し、新たなビジネスチャンスを発掘するツール。開発に携わった未来事業創研のメンバー4名による対談後編では、「自動最適化」「アート」「幼児の教育」の未来について語り合います。
山田 茜, 高橋 朱実, 神山 恵里, 工藤 陽子
国内電通グループの横断組織「未来事業創研」が開発した、2040年の未来の暮らしを構想し、ビジネスチャンスを発掘するツール「電通 未来ファインダー100」。本ツールの制作に携わったメンバー4名が、100テーマから注目するものを選び、「ありたき未来」についてディスカッションしました。
8カテゴリー・100テーマ別により良い未来のヒントをまとめた情報ツール「電通 未来ファインダー100」。さまざまな社会課題が表出する2040年の未来予測をまとめたもので、ワークショップなどを通じて、クライアント企業の事業開発に役立てることができると、電通の吉田健太郎氏は言います。
吉田 健太郎
電通の「未来事業創研」は、2023年12月、2040年の社会実態を予測し、顧客企業の事業創造を支援する情報ツール「電通 未来ファインダー100」の提供を開始しました。未来事業創研を設立した背景には、社会の価値軸の変化に対応を迫られている企業の悩みや、次世代が未来に期待を持てなくなっている現状があると、電通の吉田健太郎氏は語ります。
「変革のアーキテクト」連載では、企業の変革を遂行するトップエグゼクティブの方々に話を聞いている。では、企業の変革に伴走する電通のBX(ビジネス・トランスフォーメーション:事業変革)事業は顧客企業にどうアプローチし、どんな価値を提供しているのか。第2ビジネス・トランスフォーメーション局 局長の山原新悟氏に話を聞いた。
山原 新悟
電通グループが開発した、サステナビリティコンサルティングの入り口となるユニークなツールに込められた思いや、ベースとなる考え方を、クリエーティブ・ディレクターの佐々木亜悠氏をはじめとする4人のキーパーソンに聞きました。
佐々木 亜悠, 坂本 愛, 有馬 昂志, 澤井 有香
長崎県壱岐市は、外部の研究機関や民間企業と連携して、島全体でSDGsを推進しています。エネルギー関連では、2050年までに、島内で使用する電力を100%再生可能エネルギーに置き換えることが目標です。壱岐市役所の篠崎道裕氏に、電通の藤孝司氏がインタビューしました。
篠崎 道裕, 藤 孝司