Eコマースの浸透に伴い、中国でもインターネットによる食事のデリバリーサービスが普及していると、アジアの経済ビジネス情報を配信するNNAが伝えた。忙しい若者を中心に潜在需要が大きく、飲食店側としてもオンラインユーザーと実店舗を結ぶビジネスモデル「O2O」(Online to Offline)が加速できると期待されている。

現地紙によると、ネットデリバリーサービスには、外資系では米マクドナルドやケンタッキーフライドチキンなど調理と配達を自社で手掛ける専門サイトの他、「餓了麼」「美団外売」「淘点点」「百度外売」など飲食系企業と提携したプラットフォーム型がある。

デリバリーサービスを提供するプラットフォーム型のサイトでは、注文を受けると、サイトの配達員が各飲食店に出向いて食事を購入し、それを消費者の要望の場所に届ける。飲食店が独自にデリバリーサービスを行わないことが特徴だ。

通信関連シンクタンクの易観智庫がまとめたリポートによると、2014年のネットデリバリーの売上高は151億7570万元（約3000億円）で、前年比で約60％増加した。四半期ベースで見ると、1～3月期の21億6100万元から10～12月期には60億2000万元と約3倍に達しており、この１年で急成長したことが分かる。

ネットデリバリー拡大のけん引役は、「80後」（バーリンホウ、80年代生まれ）や「90後」（ジューリンホウ、90年代生まれ）と呼ばれる若者たちだ。プラットフォーム型として09年にいち早くサービスを開始した餓了末は、すでに飲食系企業20万社と提携し、全国約260都市でサービスを展開。１日当たりの注文件数は最大200万件に及んでおり、利用者の大半は若い会社員や大学生だという。注文方法もスマートフォンなどモバイル端末が約8割を占める。

市場の伸びがさらに期待できることから、各社は事業拡大に向けた資金調達や他社との提携を活発化している。一方、知名度の低い飲食系企業としても、プラットフォーム型デリバリーサイトに出展することにより、広告費をかけずにO2Oを実現できるという利点もあるため、市場参入がますます増えそうだ。