東京広告協会は12月4日、「大学生のSNSを使った生活行動に関する調査」の結果を発表した。
同協会の指導の下、首都圏の青山学院、駒澤、上智、専修、千葉商科、日本の6大学でマーケティングを学ぶ学生による「大学生意識調査プロジェクト」（FUTURE2015）が企画、実施、分析を行った。同プロジェクトは、今年で21回目となる。

調査は7月14～31日に首都圏の大学生を対象に実施。約800人が回答した。
「セルフィー」というアルバム機能の追加や内蔵カメラの画素数の大幅改善など、近年のスマートフォンの写真機能が高まっている点に着目。SNSに友人などとの写真をアップする行動には人間関係に関する意識が隠れていると推測し、「写真」「SNS」「人間関係」の三つをキーワードに大学生の行動モデルの分析を試みた。

学生たちは発表に向けて議論を重ねた

リポートでは、SNSが大学生にとって「Social Networking Service」から「Small  Networking Service」になっているとし、大学生にとってSNSは狭く深くつながるためのメディアと分析。携帯電話で撮影した写真を加工・投稿することで親交を深めたり自らの生活の充実ぶりをアピールしている実態を、実生活の充実を意味する「リア充」ではなく写真に軸足を置いた「フォト充」志向だとした。さらにその行動モデルを、従来のAIDMAではなく「IGSAS」（イグサス）と命名した。Iは共感を意味する「イイね！」、仲間になるGrouping、撮って共有するShoot&Share、拡張・加工するAugment、拡散するSpreadを組み合わせた。

調査リポートはこちら　http://www.tokyo-ad.or.jp/activity/seminar/pdf/FUTURE2015.pdf