東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会と日本財団は6月15日、東京･港区の同財団で2020年東京大会に関する協定締結式を行った。

協定は、東京大会の成功に向け、同財団が持つボランティアについての専門知識やノウハウ、経験などを生かしてさまざまな連携･協力を行うことで、機運を醸成し大会を成功に導くことを目的にしている。
両者は、ボランティアとリーダーの研修プログラムのコンテンツ作成や講師の育成、ボランティア選考面接官の育成、各種イベントなどの実施について相互に連携･協力を図る。

組織委は2016年12月に“ボランティア戦略”について基本的な考え方を発表。それによると「大会ボランティア」（組織委が担当）と「都市ボランティア」（東京都が担当）を合わせて9万人以上を想定している。関係自治体との連携や、障がい者･若い世代など多様な参加者の活動促進を掲げ、2018年夏ごろには募集を開始。面接･選考を経て、2019年に研修を開始したい意向だ。日本財団をはじめ、グループの笹川スポーツ財団などは、長年にわたるボランティア団体への活動支援や、災害時の直接支援活動、スポーツボランティア育成、研修会の開催、パラリンピック競技団体の人材育成など豊富な実績がある。