東南アジアの消費者景況感指数は世界のどの地域よりも高く、消費者は将来を楽観視している。ニールセンが発表した2013年第4四半期の「消費者景況感および購買意向に関するグローバル調査」で、このような傾向が分かった。

調査は、60カ国・地域の３万人以上のインターネット利用者を対象に消費者マインド（楽観的・悲観的）、懸念点、消費意識をアンケート結果から数値化したもの。景況感指数は100を基準とし、これより高い場合は楽観的、低い場合は悲観的となる。

世界で最も消費者景況感指数が高かったのは前回調査に引き続きインドネシア。前期比で４㌽上昇の124㌽だった。これは世界平均（94㌽）を30㌽上回る高水準。フィリピン（114㌽・前期比4㌽減）とタイ（109㌽・同3㌽減）も好調を維持し、楽観傾向のある国トップ10にランクインした。この他、マレーシアとベトナム（共に98㌽）、シンガポール（97㌽）なども景況感が高かった。日本も、調査を開始した05年以降で最も高い80㌽を記録した。

高い景況感に伴い、休暇に使う費用を増やしている。シンガポールは余剰資金を休暇に費やす割合が世界で最も高く49％だった。

余剰金の使い道については、東南アジア共通で貯蓄する傾向が強く、同地域６カ国全てが、貯蓄をする国トップ10に入った。その割合を国別に見ると、ベトナムが74％（同2㌽増）、インドネシアが72％（同4㌽減）、フィリピンが68％（同1㌽増）、タイが66％（同2㌽減）などとなった。

東南アジアの消費動向についてニールセンは「同地域の消費者は他地域に比べ、自分の家計や自国の経済について依然として楽観的だ。これは、同地域の豊かさ、中間層の増加、明るい経済展望を反映している」とし、引き続き好調を維持するとの見通しを示した。