訪日観光客数は年々増加し、2017年には過去最高となりました。

さらに、2019年にはラグビーワールドカップ、2020年は東京オリンピック・パラリンピック、2021年はワールドマスターズゲームズ関西と「ゴールデン・スポーツイヤーズ」を迎えます。

この一大スポーツイベントをきっかけに訪日外国人がさらに増え、行政、自治体、各企業での取り組みもより活発になることが予想されます。そんな中、日本は世界からどう映っているのでしょうか。

どこの国や地域で、日本の何を目的に訪日意向が高まっているのか? また、“メード・イン・ジャパン”は、今どのような評価を得ているのか? 電通の「チーム・クールジャパン」は18年1～2月、世界20カ国・地域で「ジャパンブランド調査2018」を実施しました。

本連載では今後の訪日者向けビジネスのキーポイントとなる調査結果を紹介していきます。第4回は「訪日客の民泊意向度」。利用したい宿泊形態から、訪日旅行の際に参考にしている情報源まで見ていきます。

Q 日本ではどんな宿泊形態を利用したいですか？

 

A アジアではAirbnbが3位にランクイン。アジア圏の訪日客は地方訪問意向も高いので、Airbnb/民泊が地方都市活性化の鍵となる？

日本での宿泊先として人気なのは、「エコノミーホテル」「旅館」「ファーストクラスホテル」「Airbnb」「カプセルホテル」という順になりました。

エリア別に見てみると、アジアは「エコノミーホテル」、欧州では「旅館」、北米では「ファーストクラスホテル」の反応が高く、世界的に注目されている「Airbnb/民泊」は特にアジアでの意向が強く出ています。

いわゆる民泊を代表する「Airbnb」は、14年に日本に上陸して以来、年々利用者が増加しており、国内の物件数は5万1000件に達しています（Airbnb Japan調べ、2017年）。全体で4位とはいえ、人数ではいえば3割強の人が日本で利用したいと回答。今後ますます訪日客の増加が見込まれるASEAN、特にタイやマレーシアでは4割を超えています。

今回の調査結果によると、アジア圏は日本の地方に行ってみたいと回答した人が多く、意向の高い「Airbnb/民泊」は、今後地方都市活性化への鍵を握る可能性が高いといえます。

では、そんな訪日観光客は、どこから情報を得て、旅行を計画しているのでしょうか。続いて見ていきます。

Q　訪日旅行の情報源は？

 

A　「日本政府観光局ホームページ」が人気！

中国は「Ctrip」、香港と北米は「Expedia」、韓国・台湾・ベトナムは「個人ブログ」。

各国共通して「旅行会社ホームページ」「日本政府観光局ホームページ」「TripAdvisor」を参考にしているようです。意外にも「日本政府観光局ホームページ」が人気で、中でもASEANに絞った調査結果では5割強の人が接触！

その他、欧州では「TripAdvisor」や「Expedia」、「Booking.com」、北米では「Expedia」のほか「Hotels.com」、アジアでは「個人ブログ」の接触が高く、各エリアで参考にしているサイトが異なります。これらを踏まえて情報発信を行えば、効率的に訪日旅行者を集めることができるのではないでしょうか。

北米を例に取ると、第3回「日本の都道府県で訪れたいのは？」でご紹介したように、「城・城址」や「桜」は人気があります。そこで、北米で参考にしている人が多いサイト「Expedia」で“桜が映えるお城”特集を組むと集客につなげやすくなると予測できます。

このように訪日観光客に効率的にアプローチするには、よく見られているウェブサイト×体験したいテーマを組み合わせながら広告や記事を出すのが一つのキーポイント。さらに、その地方の歴史や名産を紹介する記事を展開するなど工夫すると、興味関心を高めることができ、誘客につなげられるかもしれません。

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ジャパンブランド調査2018の概要
●目的：日本の食や観光、日本産品など「ジャパンブランド」全般に関する海外消費者の意識と実態を把握し、企業のマーケティング活動を支援。
●対象エリア：20カ国・地域
中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深圳、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ（北東部・中西部・南部・西部）、カナダ、ブラジル、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア
※東アジア（中国、香港、台湾、韓国）
※ASEAN（シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン）
●調査手法：インターネット調査
●対象者条件：中間所得層以上の20～59歳男女
※「中間所得者層」の定義：OECD統計などによる各国平均所得額、および社会階層区分（SEC）をもとに各国ごとに条件を設定
●サンプル数：中国はA・B300人ずつ計600人、アメリカは600人、それ以外の地域は各300人合計6600人
●調査期間：2018年１月12日～2月16日

電通 チーム・クールジャパン
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